山田順プライベートサイト

2009年3月15日

グーグルはすでに700万冊以上をデジタル化

　現在、「グーグル」が進めている世界中の書籍のデータベース化をめぐり、日本でも懸念の声が広がり始めた。しかし、出版関係者のなかにも、このことがなにを意味しているのか、わかっていない人間が多い。とくに、私のまわりにはそういう人間がほとんどで、クビを傾げざるをえない。

　そこで、今回は、この問題を整理してみることにした。

　グーグルが、書籍をデジタル化しているのは、多くの人が知っていると思う。なにしろ、グーグルの社是は「世界のすべてをデータベース化する」ことだから、書籍も例外ではない。

　グーグルは、すでに700万冊以上のデジタル化を終えているという。グ—グルがこれを始めたとき、アメリカでは著作権侵害訴訟が起った。というのは、グーグルは、アメリカ国内の多くの大学図書館と提携し、そこの蔵書を著作権者に無断でデータベース化し始めたからである。

　グーグルの動きに困惑した全米作家組合などがグーグルを訴えたのは、2005年のこと。しかし、この訴訟は、約3年の審議をへて、昨年10月に、なんと和解合意が成立した。
　そして、今年の夏には、その和解が正式に成立することになったのである。

なぜ、アメリカ国内の和解が全世界に及ぶのか？

　―—と、ここまで書けば、なんだアメリカのことと思うだろうが、この合意内容は、なんとアメリカ国外にも及ぶのである。後述するが、ほぼ全世界に及ぶ。だから、最近になって、日本の作家や著作権団体などが「そんなことになったらたまらない」と、騒ぎ出したのである。

　その和解内容のポイントは、

（１）グーグル側は無断でデータベース化した書籍などの著作権者に1作品60ドル以上、総額2500万ドル以上の補償金を支払う。
（２）今年1月5日以前に各国で出版された書籍のうち、グーグルが絶版とみなした書籍をデータベース化し、商業利用できる。
（３）ネット公開する書籍へのアクセス料や広告収入などの収益から63％を著作権者に支払う
　などである。

　ところが、この和解の対象が、アメリカ国内で著作権を有する人すべてとなっているので、日本の作家や著作物にも問題が波及する。というのは、著作権に関する国際条約「ベルヌ条約」では、加盟国で出版された書籍はアメリカ国内においても著作権が発生する規定となっているからだ。

　また、この訴訟はクラスアクションよいうアメリカ独特の方式で、「私は関係ない」と思っていても、判決は全体に及ぶのだ。

参加拒否を通知しない限り自動的に和解に参加

　この和解案が決まった後、グーグルは、日本の著作権者や作家に向けて、新聞（読売新聞など）や雑誌（『ニューズウィーク日本版』2月25日など号）に公告を出した。また、朝日新聞が2月23日の紙面で、この問題を特集記事にし、読売新聞も大きく取り上げた。

　本当に間抜けとしか言いようがないが、それまで、こんなことが起きていることすら知らなかった作家や出版関係者も多い。

　それはともかく、この和解では、著作権者は、グーグル側に2009年5月5日までに和解への参加拒否を通知しない限り、自動的に和解に参加することになる。つまり、日本の作家はなにもしないと、自著をグーグルにデータベース化され、ネットで公開されてしまうのだ。
　ただ、和解に参加しても、2011年4月5日までに自著についてデータベースからの削除は要請できるが……。

　しかも、さらに問題がある。
　グーグルは米国内で一般的に入手できない書籍を「絶版」と定義しており、絶版とみなされれば、データベース化して商業利用ができるというのである。

日本文芸家協会は和解参加を前提に話を

　さて、では、日本の作家や著作権団体はどうしたか？

　社団法人・日本文芸家協会（東京都千代田区、坂上弘理事長）は、3月2日の常務理事会でグーグル問題について緊急協議。協会として、「会員とグーグルとの和解」を前提に対応していくことを決めた。ようするに、グーグルにやられたのだから仕方がないと諦めたのである。

　したがって、今後は、協会が一括して会員の意思表示を代行し、和解金を受理して対象の会員に分配するようにしていくという。このため、協会約4800人に対し、文書を発送して３月末までに意思確認をすることになった。
　といっても、いまだに原稿を原稿用紙で手書きをしている作家もいるので、なかにはなんのことかわからない作家もいるだろう。

　もちろん、著作権者はグーグルのデータベース化を拒み、和解に応じなくてもいい権利がある。しかし、そういう作家は、アメリカ国内で訴訟を起こすしかない。はたして、そんなことができる作家が、日本にどれだけいるだろうか？　私は1人もいないと断言できる。

今後、図書館はなくなり、出版ビジネスも衰退

　さて、ここで考えなければならないのは、グーグルによって、ほぼ全世界の書籍がデータベース化されたらどうなるか？という問題だ。
　
　当然、図書館は必要なくなるだろう。図書館に行かなくても、ネット経由で本が読めるのだから、これは、利用者にとっては便利。図書館利用者はますます減り、自治体には図書館を閉鎖するところも出てくるだろう。

　また、書籍のプリントパブリッシング（紙出版）も減るだろう。紙の本は、ますます売れなくなる。いまはただでさえ出版不況であり、また、デジタル化によってメディアはオンライン化している。そんななか、オフラインメディアの本の価値はどんどん低下しており、グーグルのデジタル化大作戦は、この流れをますます加速させる。

　となれば、今後、作家や著作権者の収入は、本の衰退とともに減り、出版ビジネス（紙の出版）もどんどん衰退する。
　以前から、「グーグル恐るべし！」と思っていたが、今回の和解は「ついに黒船がやってきた」というほどの衝撃を、日本の出版界に与えている。

中小出版社にとっては死活問題か

　日本の多くの出版社が参加している日本書籍出版協会（東京都新宿区、467社）が、グーグルからの連絡で和解案を知ったのは、昨年12月末ことだったいう。
　その後、各加盟出版社に連絡したが、各社の足並みはいまだにそろっていない。というより、「拒否するとしてもどうしたらいいかわからない」というのが、現状だ。

　また、中小出版社98社でつくる出版流通対策協議会（東京都文京区、高須次郎会長）は、3月5日の定例総会で、急きょグーグル問題についての意見交換をした。
これを受けて、高須会長のコメントが毎日新聞（2009年3月9日）に載った。
　高須会長は「早急に勉強会を開いて対応すべき大きな問題」として認識が一致したが、具体策は「これから」と言い、こう付け加えて顔を曇らせたという。

「日本の出版社が、まともにデジタル化の問題に取り組んでこなかったつけが回ってきている。本の売り上げが減って倒産する会社がさらに増える」

一般の読者には大きなメリットがあるが……

　さて、今回の和解を伝えるグーグルのウエブサイトには、作家や関係者向けの専用データベースがある。著者名で検索すると、「司馬遼太郎」は427点、「大江健三郎」は286点出てくる。

　こうした本がすべて公開されてしまうかどうかは、グーグル次第だが、和解案が日本に適応され、著作権者が異議を申し立てない限りは、そうなるに違いない。
　
　もちろん、和解案は、一般の読者には大きなメリットがある。それは、
グーグルにアクセスするだけで、絶版や一般に流通していない書籍を入手できることだ。また、作家にとっても絶版になってしまった自分の作品が再び日の目を見ることになるうえ、それにより、また収入が入ってくるという可能性がある。
　ただ、和解に応じない作家や著作権者には、申し出義務を課すというのは、いくらなんでもグーグル側の横暴だろう。

著作権を「守る側」と「使う側」では利害が対立

　いずれにせよ、今回のグーグル問題が突きつけているのは、「著作権」copyrightに関して、出版社や著作権者、作家がどんなスタンスを取るかということだ。
　以下、私の出版人としての私見を述べれば、現在の「著作権」に対する考え方は時代に即していないということである。

　著作権について論じると、議論が多岐にわたるうえ、「守る側」と「使う側」では利害が対立して、まとまりがつかない。今回は、グーグルが攻める側で、守る側が作家や出版社である。出版社や作家は、これまでオフラインの中で著作権により利益を出してきたので、それを守りたい。これがホンネだ。

　しかし、オンラインが主流になった現在では、収益が上がらない。上がるのは、グーグルのようなオンライン・サービスだけである。

　では、どうしたらいいのか？　これは、こう考えるしかない。まず、単純に著作権とは、「著作物で金銭的な利益を得る」ために存在すると考えてみよう。

　そうすると、著作権というのは売買が可能となるので、著作権者（作家を含むすべてのクリエーター）は、これを売ることで利益を得ようとする。

「オリジナリティ」と「クエリティビティ」

　それでは、ここに、グーグルとは違って「あなたの著作物を1億円で買う」という著作権を尊重する人間があらわれたとしよう。あなたは、大歓迎するだろう。
しかし、その人間がこんな条件を出したら、どうするだろうか？
「買った以上、私の自由だ。だから、この著作物はこの場で破壊する」

　著作権というのは、それに「オリジナリティ」や「クエリティビティ」などがあるとされるから、著作権たりえている。コピーにはこれがない。
　とすれば、それを買った人間が勝手に破壊してもかまわないのだろうか？

「オリジナリティ」や「クエリティビティ」を信じる人間なら、当然、こんな取引に応じるわけがない。つまり、作家が本当に望んでいるのは、金銭ではなく、自分の作品が評価され、それが広く世の中に受け入れられることであろう。
　
　とすれば、グーグルがしていることは横暴とはいえ、本当は著作権者が望むところではないだろうか？

ネット登場以後の世界では旧来の著作権は通用しない

　ネットが登場する以前の世界では、こうした作家や著作権者の願いと金銭的な利益は、ある程度一致していた。本もCDも、そのほかのコンテンツも、オフラインで広く受け入れられる（数多く売れる）ことで、制作側に金銭的利益をもたらしてきた。

　しかし、ネットというオンラインは、「ネットワーク」の世界である。これは、オフラインとはまったく違う世界で、オリジナルは瞬時にコピーされ、あっという間に広まってしまい、オリジナリティやクエリティビティに対する正当な評価（つまり金銭的対価）はなかなか得られない。

　つまり、現行の著作権は、現実に対応していないのである。したがって、今回のグーグルと全米作家協会などの和解は、妥協の産物であり、今後のネット社会の進展によっては、新しく書き換えられなければならいだろう。

　以上、あくまで私の私見である。いま現在、私は既存メディア（出版社）に所属しているので、現実には、著作権者の権利を、旧来の著作権法により限りなく守っていかなければいけない立場にある。

一私企業が公共性の高いビジネスを支配する

　さて、最後に残る問題は2つだ。

　ひとつは、出版のような極めて「公共性」が高いビジネスが、グーグルのようなアメリカの一私企業によってコントロールされていいのかという問題。著作物は、まがりなりにも「知的所有権」を有している。それをすべてグーグルの手に委ねることはできないだろう。
　デジタル化独占禁止法をつくるべきではないだろうか？

　もうひとつは、人間には「沈黙を守る」という権利もある。これは、誰からも侵害されない権利である。だから、なんでもかんでもデジタル化するのは、このことを侵害していることにもなる。