山田順プライベートサイト

すでに何度も書いてきたように、もはや雑誌はジャーナリズム、メディアとしての使命を終えている。それなのに無理やり続けると、今回の『新潮45』のような結果を招く。

　新潮社は9月25日、公式HPで『新潮45』の休刊（廃刊）を発表したが、そこには次のような文言があった。

　《ここ数年、部数低迷に直面し、試行錯誤の過程において編集上の無理が生じ、企画の厳密な吟味や十分な原稿チェックがおろそかになっていた》

　おそらく、この問題、つまり雑誌の部数低迷（＝雑誌崩壊）が、この問題の本質である。つまり、今回のような騒動が起こらずとも、『新潮45』はいずれ休刊したということだ。

　もちろん、掲載した杉田水脈議員の「LGBTには生産性がない」論文（6月号）と、それを擁護した特集「そんなにおかしいか『杉田水脈』論文」（10月号）が炎上し、大きな批判が巻き起こった。そうして、抗議デモ、不買運動にまでに発展したことが、休刊の直接の原因だが、その背景には、深刻さを増す「雑誌崩壊」がある。

　すでに3年前、私は『静かにそして徐々に紙の雑誌の「死」が近づいている』という記事を、「Yahoo個人」サイトに寄稿している。

https://news.yahoo.co.jp/byline/yamadajun/20150324-00044178/

　この記事では、返品5割がザラになった紙の雑誌は、もはや命脈が尽きたということを指摘した。

　したがって、昨年、『新潮45』が部数2万部を切っていると聞いたときは、「いずれ休刊だな」と正直に思った。昔なら、ミニコミ誌でも2万部以上のものがあった。

　では、このような部数になった月刊誌の部数増を図るには、なにをしたらいいだろうか？

　答は簡単である。マーケティングに従えばいいのだ。出版社がやるマーケティングとは、読者の分析である。読者カードによるアンケートの回収・分析から、いまでは書店のPOSシステムなどがある。

　これらを見れば、ノンフィクション、オピニオンを基調とする月刊誌の読者が、ほぼ60歳以上の男性であることがわかる。しかも、学歴、職歴などのデータから見ると、それほど教養のない人々である。若い世代はデジタルが主で、紙媒体などいまさら手にも取らない。

　となると、このような低教養・高齢世代が好む右言論を載せるほかないと、誰もが思う。

　その結果、多くの月刊誌が極度に右傾化していった。ここで言う右傾化とは、朝日新聞などのリベラルと言われるメディア（本当にリベラルかどうかは置いていく）を叩き、野党と左翼を叩き、北朝鮮、韓国、中国を叩く。場合によってはアメリカの横暴も叩く。この典型が、「WiLL」や「月刊Hanada」、「正論」などだが、いまでは「PHP」「SAPIO」までがそうなり、最後発として「新潮45」がそうなったと言えるだろう。

　こうして新潮社は、創業者・佐藤義亮の「良心に背く出版は、殺されてもせぬ事」すら、編集現場で省みられなくなってしまった。

　もはや、雑誌を救う方法はない。紙でもデジタルでも、雑誌というスタイルはもう必要ない。