山田順プライベートサイト

今年のお盆は、8月13日(火)~15日(木)の4日間。これに土日、祝日を加えると8月10日(土)~18日(日)となって、なんと9連休だが、コロナ禍前のいつもの年とはまったく違った「夏休み」となった。

　次は「伊勢新聞」に書いた「大観小観」コラム（8月17日）。全文転載する。

《今年の「お盆休み」はいつもと大きく違っている。全国各地、どこへ行っても人出が少ない。コロナ禍前の例年なら、行楽ラッシュ、帰省ラッシュで、駅、空港、高速道路は大混雑だったが、今年はそれがない。海外旅行者数にいたっては前年割れどころか、コロナ禍前の半数。円安による旅行費用の高騰が大きく影響した▼国内旅行も前年より２割も減った。こちらは、物価高、猛暑に加え、南海トラフ地震の注意報、相次ぐ台風の到来も影響した。海外からのインバウンド客も減った。たとえば京都。すでに京都の夏の暑さは海外にも知れ渡り、富裕層向けのラグジュアリーホテルは空きが目立った。TDLやUSJなどのテーマパークは、連日の「熱中症注意報」で、親子連れの足が遠のいた。動物園では、暑さで動物たちが生気を失ってぐったりしていた▼各種アンケート調査によると、年々、夏の帰省は減っている。「1年に1回なら年末年始」という人が増えている。「猛暑でお墓参りのも行けない」という声も。インフレと猛暑は日本人の生活を大きく変えてしまった。このままだと日本人はますます内向的になる。》

  それにしてもバカバカしいのは、8日に起こった宮崎地震（日向灘の深さ31キロを震源とするマグニチュード7.1）で、気象庁が南海トラフ地震を警戒して「巨大地震注意」報」を出したことだ。

　これにより、想定地域では自治体を中心に防災点検、防災訓練が行われ、防災用品が飛ぶように売れた。この猛暑の最中、この国はなんて無駄で無益なことをしているのだろうか。

　政府（気象庁）が言っている「南海トラフ地震は今後30年以内に70％～80％の確率で起こる」というのはウソである。その根拠の薄さは、科学ジャーナリスト賞をとった中日新聞、小沢慧一記者の調査報道記事で詳細に検証されている。しかし、毎年、莫大な防災予算が投じられているため、今日まで無視されてきた。地震はいつどこで起こるかなど、まったくわからないのだ。

　
　南海トラフなどより、はるかに重要なのが、「猛暑」すなわち「地球温暖化」である。もはや、最高気温は35℃超えが当たり前になった夏は、今年だけではない。この先もずっと続き、さらに気温が上がるのは間違いない。

　となれば、今年の夏だけが異変ではない。今年と同じ夏が今後も繰り返されるのだ。