山田順プライベートサイト

帝国バンクによる『人気雑誌も「休刊ラッシュ」の苦境　出版社の3割超が「赤字」過去20年で最大、出版不況で低迷脱せず　倒産・廃業も増加傾向続く』という記事が配信され、「Yahoo!ニュース」により、拡散された。

　その内容は、《2024年は有名雑誌の休刊・廃刊が相次いだ。月刊芸能誌『ポポロ』をはじめ、女性ファッション誌『JELLY』やアニメ声優誌『声優アニメディア』などが休刊を発表。日本の伝統文化や芸能関係の話題を世界に紹介する国内唯一の英文月刊誌『Eye-Ai』を発刊していたリバーフィールド社は、今年4月に破産となった》《2023年度における出版社の業績は「赤字」が36.2％を占め、過去20年で最大となったほか、減益を含めた「業績悪化」の出版社は6割を超えた。出版不況の中で、多くの出版社が苦境に立たされている》というもの。

　いまさらというもので、「出版不況」などという言葉を使っていること自体、時代とずれている。

　すでに出版不況の原因は明らかで、デジタルが紙を凌駕したことに尽きる。これはもはや止められない。ただ、紙への一定のマーケットはあるので、やらねばならないのは再販制度、委託販売という日本独特の流通の改革だ。

　売れなければ返品ができるなどいうのは、マーケットの原則に反している。本も多くの商品と同じように、直接買い取り販売にすべきだろう。そうすれば、不況などという話はなくなり、現状にあった出版ビジネスが成立する。