山田順プライベートサイト

今年になってからの金融市場の大荒れで、新聞、経済誌、週刊誌、評論家などが言うことが、混乱を極めている。とくに、1月29日に日銀がマイナス金利導入を発表してからは、支離滅裂状態である。なぜなら、マイナス金利は緩和強化だから理屈上は円安になるはずが、逆に、「円高・株安」が進んでしまったからだ。

　要するに、いまの金融市場は、経済の理屈とも、実体経済とも関係なく動く。これまで、私はこのことをずっと指摘したが、これを受け入れてしまうと、評論家はコメントできなくなり、メディアは記事を書けなくなるので、「欧州銀行不安」「原油安」「中国経済の減速」「イエレンFRB議長発言」など一生懸命、犯人探しをしている。

　しかし、本当の犯人（原因）は、日本経済が不況に陥り、金融政策をいくらいじくっても無駄なことだ。そこを、ヘッジファンドなどが突いて、円高・株安で収益を上げようとしている。

　つまり、こういう市場で、短期的な株価や為替を予想してもまったく意味はない。しかし、そんな結論だと記事にならないので、たとえば、週刊誌の記事は見事に真っ二つに分かれた。

　今週の『週刊文春』（2月25日号）は、「ヘッジファンドが仕掛ける「株価1万円割れ」の修羅場」として、この先にあるもう一段の暴落を警告し、『週刊現代』（は「マイナス金利、大失敗 この株安と円高はもう止められない「 円は1ドル100円まで」「株価1万3000円」まで覚悟せよ」（2月27日号）と、超悲観的な記事を載せている。『週刊現代』はすでに、「日本株大暴落のXデーは3.16」（1月30日号）という記事もやっている。

　ところが、『週刊ポスト』はまったく逆で、今年になってから毎号のように、超楽観的な記事を掲載し、「5週連続大特集「日本経済の復活」ブチ抜き10ページ 株も不動産も原油も金もみんな上がるぞ　そして「日経平均2万5000円」も見えてきた」（ 2月19日号）とやっている。

　週刊誌読者はいまや60歳以上の高齢者が中心で、そのうちどれだけの人たちが個人投資家として株や為替に投資しているかはわからない。ただ、このように予測が分かれると、どうしていいかわからないのは確かだろう。別に、週刊誌でなくとも、経済誌だろうと、経済新聞だろうと同じで、いま日本の個人投資家は株価の下落で大火傷をしている状況だ。

　そこで思うが、なぜメディアは個人投資家に株式投資や為替投資などを勧めるのだろうか？ 勧めておいて、市場が大荒れになると、「気をつけたほうがいい」「素人は手を出さないほうがいい」などと言い出すのだろうか？

　とくに、マイナス金利発表後の1週間は、個人投資家が約1900億円の買い越したのに対して、外国人投資家が約6000億円を売越したので、円高は進み株価は暴落した。結局、個人は投げ売りを迫られて大損をしている。年金を株に投じているGPIFもヘッジファンド勢に完敗して、国民のお金を大幅に溶かしている。

　ということは、個人投資家は、株価や為替に投資しても負けるので、勝っているほうに投資すべきとなるのが、合理的な結論ではないだろうか？

「気をつけたほうがいい」「素人は手を出さないほうがいい」という結論はおかしく、「投資するなら株や為替よりヘッジファンドに」というのが、個人投資家への最適なアドバイスではないだろうか？

　単純な話、この下落局面を仕掛けて空売りなどを駆使して高リターンを出しているヘッジファンドはいくつかある。『WSJ』紙などを読めば、そんなヘッジファンドの話がいくつも載っている。ヘッジファンドは、「市場動向に左右されず、上げ相場でも下げ相場でも一定のリターンを出し続ける」ことを使命としている。絶対リターンの追求だ。ならば、直接ヘッジファンドに投資したほうがマシだ。

　もちろん、失敗しているファンドもあるが、長期的にリターンを叩き出しているファンドもある。それなのに、なぜか日本のメディアはヘッジファンドや外国勢を目の敵にする。「個人投資家の敵」として扱う。

　逆ではないのか？

　個人投資家は投資で収益を上げたいだけである。目的は、それだけだ。「円ドル相場115円、日経平均１万6000円がアベノミクスの防衛線」などいうことは個人投資家にとってはどうでもいいことだ。

　ところが、メデイアや評論家などがこれを言うものだから、押し目買いをしてさらに負ける。日本の個人投資家は、メディアの被害者ではないだろうか？

　日銀や政府より、ヘッジファンドのほうが相場には強い。

　ただ、2015年の1年間でMSCI（世界株式）指数は−2.7%、HFR（ヘッジファンド）指数も−3.6%と下落しているので、この状況が続くかぎり、投資環境はいいとは言えない。

　とはいえ、メディアが個人投資家の味方なら、現在の記事のつくり方は間違っているとしか思えない。なぜ、日本株と日本円と心中させねばならないのだろう。