自動車関税に続き、トランプ関税の本丸「相互関税」（reciprocal tariffs）が発表された。関税リストのボードを掲げて演説するトランプは、自分が世界の「王」だと示せて、自分自身に陶酔している様子だった。

　相互関税リストよると、日本は24%で、韓国の25%とほぼ同じ。もちろん中国は34%と高く、新興アジア各国もおしなべて高い。ベトナム46％、タイ36％、台湾32%、マレーシア24%-----。

　トランプ相互関税の発表を受けて、日経平均は1600円暴落、円は147円まで戻した。

　BBCニュースによると、日本は「Custom tariffs for 'worst offenders'」（関税によりアメリカに最悪の被害を与えている国）の一つ。以下、その記事を一部転用掲載し、関税リストを貼り付ける。

Trump's tariffs on China, EU and more, at a glance

April 3, 2025　Kayla Epstein BBC News

　Donald Trump announced a sweeping new set of reciprocal tariffs on Wednesday, arguing that they would allow the United States to succeed.

　Trump's tariffs, which he imposed via executive order, are expected to send economic shockwaves around the world. The White House released a list of roughly 100 countries and the tariff rates that the US would impose in kind.

　Here are the basic elements of the plan.

10% baseline tariff

　In a background call before Trump's speech, a senior White House official told reporters that the president would impose "baseline tariffs" on all countries.

　That rate is set at 10% and will go into effect on 5 April.Some countries will only face the base rate. These include:

United Kingdom

Singapore

Brazil

Australia

New Zealand

Turkey

Colombia

Argentina

El Salvador

United Arab Emirates

Saudi Arabia

Custom tariffs for 'worst offenders'

　White House officials also said that they would impose specific reciprocal tariffs on roughly 60 "worst offenders", to go into effect on 9 April.

　These countries charge higher tariffs on US goods, impose "non-tariff" barriers to US trade or have otherwise acted in ways the government feels undermine American economic goals.

　The key trading partners subject to these customised tariff rates include:

European Union: 20%

China: 54%

Vietnam: 46%

Thailand: 36%

Japan: 24%

Cambodia: 49%

South Africa: 30%

Taiwan: 32%

No additional tariffs on Canada and Mexico

　Canada and Mexico are not mentioned in these new tariff announcements.

　The White House said they would deal with both countries using a framework set out in previous executive orders, which imposed tariffs on Canada and Mexico as part of the administration's efforts to address fentanyl and border issues.

He previously set those tariffs at 25%, before announcing some exemptions and delays.

• No additional US tariffs for Canada, but no relief either

25% tariffs on auto imports

　In addition, the president announced the US would impose a "25% tariff on all foreign made-automobiles".

　Those tariffs would go into effect almost immediately, at midnight on 3 April.

先週は夏日を記録するというバカ陽気。気温は25℃を超え、一気に夏になったというのに、今週は寒が戻って、31日は最高気温8℃。曇天で小雨もぱらつき、桜も震えていた。そんななか、中学の同級生と、お花見散歩。なんと、横浜の中心部を2万5000歩も歩いた。

　歩いたコースは以下の通り。

　10:00京急弘明寺駅→観音橋→大岡川プロムナード→大江橋（桜木町）→汽車道（ここの桜がいちばんきれいで満開）→12:30ワールドポーターズ（ランチ）→13:30ハンマーヘッド、赤煉瓦→山下公園→15:00港が見える丘、ポートヒルで午後のティータイム→元町公園→16:45JR石川町駅

［お花見余談］

　私の母の実家は、大岡川そばの南区通町。1945年5月29日の横浜大空襲は、B29の大編隊が鶴見、関内方面から、大岡川沿いに南下して絨毯爆撃。火の手から逃れるために母の一家は、山側の防空壕へ。ほかの近所の人や母の同級生は、大岡川に。しかし、大岡川に逃げた人々は、B29が去った後、P51の一斉銃撃により命を落とし、川は真っ赤に染まった。だから、母は私に、「あのとき、川に逃げていたらお前はいないよ」と言っていた。大岡川は、私が子供の頃は、ほぼドブ川だったが、いまは水がきれいになり、両岸に桜並木が続く。

　最近、ニュース報道は「ウクライナ戦争の停戦」と「トランプ関税」ばかりである。まるで世界にはほかの問題がないかのように、トランプが何を言った、プーチンが何を言った。そして、 関税に関してEUは、カナダはどうするのかなど。

　ウクライナ戦争の停戦に関して言うと、何か進展しているように見えるが、停戦はありえないだろう。なぜなら、この停戦がただトランプの名誉欲、自己顕示欲だけのための停戦だからだ。前からわかっていたにも関わらず、本当にとでもない大統領を選んだものだ。

　トランプは、絶対に自分の主張を曲げない。間違いを認めない。

　今年の桜の開花は平年並みとか。

　気象庁3月12日発表の「第6回桜開花予想」によると、ソメイヨシノの開花は東日本では東京から開花が始まり、その日は3月24日、横浜は3月25日だ。

　トランプは今月いっぱいで停戦を言ってきたが、とうてい無理だろう。プーチンは条件闘争で交渉を長引かせる作戦に出てきている。トランプの足元を見透かしている。

　アメリカ側の交渉に当たっているのは、のスティーブン・ウィトコフ中東担当特使とマイク・ウォルツ補佐官なのだから、なおさらだ。ウィトコフはユダヤ人不動産屋でゴルフ仲間、ウィトコフは元軍人のフロリダ下院議員でただの腰巾着である。

　以下、ウクライナ戦争停戦の最新のNHKニュースをコピペしておきたい。

　まずは、関税の連発。中国はもとより、メキシコ、カナダのような同盟国に対してなんと一律25%の関税。さらに世界中の国に対して、鉄鋼、アルミ、自動車と、見境なく関税をかけまくる始末。

　そして、頭が狂ったとしか思えない、グリーンランド、パナマをアメリカに寄越せ、カナダに51番目の州になれという領土要求。選挙期間中なら「まさかね」で済んだが、「本気」だから、手に負えない。

　これでは、世界は1世紀以上も逆戻りして、帝国主義時代になってしまう。

　「ウクライナ戦争を1日で終らせる」と豪語したので、世界中が期待したが、蓋を開けて見れば、ウクライナを恐喝し、まるで「降伏しろ」と言わんばかり。

　いったい、世界はどうなるのか？ このままいけば、間違いなくアメリカ離れが進み、アメリカは覇権を失ってしまうだろう。

　この1カ月あまり、私のメルマガはトランプ一色。トランプについて書く以外になかった。その中1本、2月18日配信の「トランプがただの「裸の王様」とわかったとき、世界はどうなるのか？ 暴落はあり得るのか？」を以下、全文、掲載する。

昨年暮れから、中居正広「性加害」問題が取り沙汰され、ここにきてついに全メディアが報道。フジテレビは、社長会見をするまでに追い詰められた。

　これまでの経過をここで改めて細かく書いてもしょうがないので、以下、２つ引用する。

《フジテレビは当初、局や編成幹部A氏らの関与を全否定も、株主の米投資ファンドから非難されると一転、「昨年より外部の弁護士を入れて事実確認の調査を開始しており、今後の調査結果を踏まえ、適切な対応をしてまいります」とコメント。17日には港浩一社長による会見が行われる。》（日刊ゲンダイ1.17配信『フジテレビの内部告発者？ Xに突如現れ姿を消した「バットマンビギンズ」の生々しい投稿の中身』記事の結び）

《フジテレビの“上納文化”は本当だったのか？

　●関連記事『【もっと読む】中居正広「女性トラブル」フジは編成幹部の“上納”即否定の初動ミス…新告発、株主激怒の絶体絶命』、『【もっと読む】中居正広9000万円女性トラブル“上納疑惑”否定できず…視聴者を置き去りにするフジテレビの大罪』》（「Yahoo!ニュース」1月17日）

　かつて、30代のほとんどを芸能マスコミに身を置いていたので、この件に関して、私の思いは複雑だ。まず、週刊誌報道がどうのこうの、真偽がわからないのに批判できないなどという一般意見が、いかに偽善かだ。完全に間違っている。

　また、それとは逆に、「Yahoo!ニュース」の書き込みを見ると、テレビ界、芸能界のインサイドを知らない人たちは、一様に驚き、憤慨し、正義感を振りかざしているが、そういう問題でもない。

年が明けてもう10日間も経った。月日が経つのは本当に早い。今年の冬は、予想通りの本格的冬で、今日はとくに寒い。先ほど、自治会の「新年餅つき大会」に行ってきた。子供たちが一生懸命お餅をつくのを見ていると、心が和む。

  今年は「トランプ2.0」が始まる年だが、はたしてどうなるやら。これまでのトランプの言動を見ていると、最悪の年になるとしか思えないが。

　この3日間、CNNでロサンゼルスの大火のライブ中継をずっと見ていた。今日もまだ燃えている。何度かマリブの東郷昌子さんのケータイにかけたが、留守電。ここ3年ほど音信が途絶えていたので気になる。ネット時代になったのに、まったくPC、ケータイをやらない、できない人だったから、これまで電話かファックスで連絡を取ってきた。

　それが、数年前、はじめてケータイを持ったが、メールもSNSもまったくできないので、連絡が取れず心配だ。もう歳だから、どうしているのか？

　マリブのズーマビーチ前の家には、何度もお邪魔した。ロスに行けば必ず立ち寄った。そういえば、昨年、オリビア・ハッセーが亡くなったが、布施明との熱愛は東郷さんの情報によるスクープだった。もうはるか昔の話だ。あのころは、東郷さんはベニスビーチに住んでいた。

  FIRE MAPを見て確認してきたが、パシフィック・パリセーズの火は、マリブビレッジの手間までで封じ込められている。以前の家事はポイントデューン、ズーマビーチの手前まで達したが、今回は様相が違う。

　パシフィック・パリセーズにも何度か行ったが、報道をみると全滅である。本当に言葉を失う。

■CNN「米ロス山火事の被害拡大、18万人に避難命令　「爆弾投下のような惨状」

2025.01.10 Fri posted at 07:12 JST

https://www.cnn.co.jp/usa/35228124.html

（CNN） 山火事が延焼している米カリフォルニア州ロサンゼルスでは9日も消火活動が続けられた。被害は拡大しており、依然として18万人近くに避難命令が出ている。火事が一気に広がることになった猛烈な風は前日よりやや弱まったものの、10日には再び強まる恐れがあるという。

　５人の死亡が確認されているイートン地区の火災の延焼はおおよそ食い止められているものの、全く鎮火できていない。焼失面積はすでに約4300ヘクタールに達し、1000棟以上の建物が焼失した。

　当局によると、ロサンゼルス郡では約18万人に避難命令、約20万人に避難勧告が出ている。加えて、広範にわたって停電が続き、マリブなど一部地域ではガスの供給も止まっている。

 ロサンゼルス郡保安官は9日時点では全容がつかめていないことを明らかにし、死者が「増える可能性が高い」とした。爆弾が落とされたような惨状になっている地域もあると説明した。

　米銀大手JPモルガン・チェースによると、ロサンゼルス郡の山火事による経済損失は過去24時間で倍に膨らみ、推定500億ドル（約7兆9000億円）近くにのぼるとみられるという。保険対象の損失総額は200億ドルを超える可能性があるとしている。

■CNN記事「米ロス山火事、発生前後の衛星写真を比較　被害まざまざ」（2025.01.11 Sat posted at 15:03 JST）

https://www.cnn.co.jp/usa/35228186.html

　ジャコンウェイ、マリブ、ポトレロキャニオン、パリセーズ・チャーター高校付近、アルタデ、パシフィック・パリセーズなどの、空から見た惨状写真が掲載されている。

■以下、「カリフォルニア州森林火災防衛局」のサイトからの被害状況の概要。

Current Emergency Incidents

Ongoing emergency responses in California, including all 10+ acre wildfires.

https://www.fire.ca.gov/incidents

17,587 Total Emergency Responses

101 Wildfires

38,185 Acres Burned

7 Fatalities: Preliminary pending coroner confirmation

12,300+ Structures Destroyed Damage assessments are underway for Palisades & Eaton Fires

クリスマスも過ぎ、本当に年の瀬になった。先日、昔の芸能マスコミの仲間の集まりがあったが、その席で、何人かの訃報、および闘病中を知った。先日、突然死した中山美穂の葬儀の話も聞いた。

　スクープを追いかけ、張り込み直撃し、酒を酌み交わし、激論し-----そうしながら、月日が夢のように過ぎっていったことが懐かしい。

　みな70代となり、話は昔のことばかりになった。結局、人生とはこういうものなのかと、最近、身にしみて知るようになった。

　地方紙のコラムで、年明け分を年内に送らなければならないので、日本の正月について改めて調べてみて色々思うところがあった。

　日本の正月は、世界では独特だ。なんと、正月休みが3日間もある。世界中、元旦だけが休みで、正月を日本のように盛大にお祝いすることはない。クリスマスが冬のメインイベントの欧米キリスト教文化圏に限らず、中国、韓国、ベトナムなどのアジア諸国でもそうだ。アジアの正月は、どこも旧暦である。中国は「春節」、韓国は「ソルラル」、ベトナムは「テト」だ。

　よって、新暦で正月をやっているのは、ほぼ日本だけである。

　正月を新暦で祝うようになったのは、明治5年（1872年）の改暦から。それまでは、日本も旧暦（太陰暦）で、正月を祝っていた。しかし、改暦により、明治6年（1873年）1月1日から、新暦で正月を祝うようになったという。明治政府の欧化政策は徹底していた。なんでもかんでも欧化で、暦まで替えたわけだ。

　ただ、一説によると、替えたのは、明治5年12月は2日しかないので１カ月分の給料を払わずにすむためという。という。旧暦は閏年のときは年13カ月、新暦ならいつも12カ月というわけだ。

　ただ、暦を替えるのはいいとしても、行事まで替えてしまったのはいただけない。これにより、季節感がおかしくなってしまった。言葉と季節がずれたのだ。正月は「新春」「迎春」「初春」などと言うが、これは旧暦では一月から春が始まるからだ。しかし、新暦の1月は冬のまっただなかである。

　いまから10年前、「ファーランド・リアルティ」のサイトで連載している「“新興ASIA”ウオッチ」に、東南アジアの正月を書いたことがあるので、以下、それをここに再録しておきたい。

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第23回

日本とはまったく違うアジアの「お正月」

（2014.12.25）

■「暮れの29日から年明けの3日まで休み」は日本だけ

　「円安・賃安」のなかで暮れていく2014年の日本。

　しかし、アジアの国々では、一部の国で通貨安は起ったものの、賃金はここ数年で大きく上昇している。たとえば、インドネシア、ベトナム、カンボジアでは、2010年と比較した最低賃金の伸びは、なんと2倍以上である。

　だから、アジアの国々には、日本のような閉塞感はない。人々は明るく、街には活気がある。2014年も、そんななかで暮れていく。

　そこで今回は、年の暮れということで、アジア各国の「お正月」をウオッチしてみたい。まず驚くのが、アジア各国の「お正月」は日本とは大きく違っているということ。そして、アジア人が本当にお祭り好きということだ。

　どこの国でも、日本のように、「暮れの29日から年明けの3日まで休み」というような長期間の休暇はない。しかし、それに代る別カレンダーのお正月があり、しかも、年に何度もお正月がやってくる。

あっという間に師走になり、もう10日もたった。暖秋と言っていいのか、これまで暖かい陽気が続いてきたが、ようやく先週末から冬らしくなった。寒気が南下し、日本海側は雪。今週末は今季いちばんの寒さになるという。

　しかし、ここ横浜は今日も快晴で暖かい。予想最高気温は13℃だが、外に出て日向を歩けば、とても冬とは思えない。初冬を実感するのは、すっかり紅葉した木々と枯れ葉を見たときだけだ。

　2歳半になった孫娘は、保育園の帰りに「ウォーク、ウォーク」と言ってカートから降り、道端の落ち葉を拾って喜んでいる。毎日、孫娘の成長ぶりを見るのが、いまの最大の楽しみ。日本語も英語もフィンランド語も、ぜんぶ喋るようになり、それを使い分ける。

　この子が成人するまでは生きられないと思うが、そのとき、世界はどうなっているだろうか？ トランプもプーチンも習近平もいないのは確かだ。日本はこのまま衰退を続けていくのだろうか？

　先月発表された気象庁の長期予報だと、今年の冬は平年並みの冬らしい冬だという。ラニーニャの影響とか。しかし、ここ数年暖冬が続いてきただけに、にわかには信じられない。とくに昨年から今年にかけては記録的な暖冬だった。地球温暖化が続いているのに、本当に平年並みに戻るのだろうか。

▼エルニーニョ／ラニーニャ現象発生の定義
　気象庁ではエルニーニョ監視海域の海面水温の基準値との差の5か月移動平均値が6カ月以上続けて+0.5℃以上となった場合を「エルニーニョ現象」、−0.5℃以下となった場合を「ラニーニャ現象」と定義している。

　それにしても、これだけ科学が発展し、AIもあるというのに、長期予報が外れることが多いのは、なぜなのか？ 毎日の予報は別として、向こう1年となると、ほとんど未知の世界。わかっているのは、温暖化が進み、それに伴い気候変動が増していくことだけか。

　「バタフライ・エフェクト」と呼ばれる現象がある。出発点が少しでも異なると、予測とは違う未来になるという現象だ。蝶がはばたくほどの非常に小さな撹乱でも、それは遠く離れた場所にも影響を与えるというのだから、観測誤差をなくすことができない限り、正確な長期予測は困難になる。

　これは、気象だけに言えるのではなく、この世界のあらゆることに適応できる。ブラックスワンはいつ現れるかわからない。

　人間は、予知できない未来に対し、常に不安を抱いている。そのため、一つの特定のシナリオを歓迎する。それによって安心が得られるからだ。しかし、それはいまのところ無理である。まして、天候以外のこととなると、ほぼ無理だろう。

　いま、世界でいちばん元気なのはトランプだろうが、トランプ第二次政権によって世界がどうなるかなど、さまざまな予測はあっても、実際のところわからない。

　以下、11月以降、今日までの主な出来事を列記しておきたい。

・横浜DeNAが26年ぶり日本一（11月3日）

・第2次石破内閣が発足（11月11日）

・米製ミサイルでロシア領内に初攻撃、ウクライナ軍（11月19日）

・「年収の壁」見直しで合意、自民党・公明党・国民民主党（11月20日）

・兵庫県知事選、斎藤知事が再選、前回よりも得票数伸ばす（11月17日）

・気候変動対策の支援金の増額でとりあえずの合意（11月23日）

・イスラエルとヒズボラ間で停戦合意が発効（11月26日）

・Spotifyの再生回数ランクによると、今年の国内最大のヒット曲はCreepy Nuts「Bling-Bang-Bang-Born」（12月1日）

・紙の健康保険証の新規発行停止、完全移行までの猶予期間1年（12月2日）

・国民民主党・玉木代表に3ヶ月の役職停止処分（12月4日）

・ユン大統領が非常戒厳を宣言も解除、野党は大統領の弾劾準備へ（12月4日）

・ビットコインが初の10万ドル突破（12月5日）

・中山美穂（享年54歳）亡くなる（12月6日）

・アサド政権が崩壊、反政府勢力が首都制圧（12月8日）

・小倉智昭（享年77歳）亡くなる。膀胱癌から転移（12月10日）

このSNS全盛時代に、ブログを書くというのは完全に時代遅れと思うが、続けて来た以上、やり続ける。それにしても、世の中の移り変わりは速い！ あっという間に米大統領選挙は終わり、トランプが再び権力を握った。

　予想はしていたが、実際にこうなると、世界の行く末が本当に心配になる。なぜそう思うのか、いろいろと書いてみたいが、なんとなく面倒で、どうでもいいという気分である。

　やはり、年のせいなのだろう。世の中、なるようにしかならない。なんで、残り少ない人生、憂いて暮らさねばならないのかと思ってしまう。石破政権も本当に心配だ。宙ぶらりんの状況が続けば、日本の未来は限りなく暗くなる。「昔はよかった」と、本当にそう思うようになった。

　今日から、急に寒くなった。これまでずっと暖かったから、気温が10度でも「寒い」と思ってしまう。今後は、平年並みの気候、冬になるという。

　寒さは苦手というか、好きでない。フィンランドに行って、雪と氷の世界の素晴らしさを知ったが、それでも寒いのは嫌いだ。

　以下、最近の主な出来事を列記しておく。

10月：首都圏で強盗事件相次ぐ(闇バイト)

10月11日：日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）にノーベル平和賞

10月17日：イスラエル、ハマス最高指導者殺害

10月27日：衆院選2024　自公215で過半数割れ

11月2日：大谷翔平ドジャースがヤンキースを下してワールドシリーズ制覇

11月2日：スペイン東部で10月29日から30日にかけて発生した大規模洪水で、死者は211人に（2024年スペイン洪水）

11月3日：横浜DeNAベイスターズが4勝2敗で福岡ソフトバンクホークスを破り、26年ぶり3回目の日本シリーズ制覇。

11月6日：アメリカ合衆国大統領選挙で、ドナルド・トランプが当選確実に。

11月11日：石破茂が第103代内閣総理大臣に選出される

11月11日～22日：「国連気候変動枠組み条約第29回締約国会議(COP29)」

11月17日：兵庫県知事選挙で、前知事の斎藤元彦が大逆転当選

今後の日本の行方を決める衆議院選挙が終わった。

「政治とカネ」が争点になり、自公与党が大敗した。これは予想されたことで別段驚かないが、今後、日本の政治が混迷を極めることが、本当に心配。このまま、日本は衰退していくだけになるのは、間違いない。

　なぜ、こんな時代をまだ何年も（?）生きていくのだろうか？

　与党大敗で、株価は下がると思ったが、今日の午前終値は前週末比549円58銭。なぜ、上がるのが不思議だ。ただ、ドル円は下落した。ブルームバーグの見出しは「円が対ドルで下落、一時153円台－衆院選は自公過半数割れ」となっている。

　以下、選挙結果を封じる讀賣新聞記事。転載する。

『衆院選の全議席確定、自民党は結党以来2番目に低い191議席…立憲民主党は50議席増の148議席』

　自民党は公示前から56議席減の191議席で、1995年の結党以来2番目に少ない当選者にとどまった。公明党も24議席と公示前から8議席減らした。　野党は明暗が分かれた。立憲民主党は公示前から50議席を上積みする148議席を獲得したほか、国民民主党は28議席を獲得し、公示前の7議席から4倍に増えた。一方、日本維新の会は公示前から6議席減の38議席だった。　れいわ新選組は6議席増の9議席、共産党は2議席減の8議席。参政党と諸派の日本保守党がそれぞれ3議席を獲得した。社民党は小選挙区で1議席を得た。

　はたして、今後、政治はどうなるのか？

　どの局の政治ニュースも、同じような観測をしている。すなわち、「与党で過半数に満たなかったため、石破首相はまずは首相指名選挙で野党側との話し合いが不可欠で今後、協力を模索するとみられます。ある自民党幹部は、「協力する相手は国民民主党だ。政策面での協力、あるいは閣外協力をお願いするのが基本だ」と言及しています。 一方、立憲民主党の野田代表も他の野党との連携を模索します」（日テレニュース）

　それにしても、投票率が低すぎる。総務省が先ほど発表した小選挙区投票率が53.85％。3年前の前回衆院選の55.93％を2.08ポイント下回り、戦後3番目の低さだ。日本人の半分は、政治によって暮らしがどうなろうと、文句を言う資格はあり得ない。　

 ©️NHK

　先ほど、石破首相は会見したが、続投を表明した。続投しても何もできないと思うが、意固地だ。

　次は、私がフェイスブックに投稿した一文。

［ブーメラン］

　2007年参院選で、安倍自民党は歴史的大敗を喫した。そのとき、石破氏はなんと言ったか？

「総理をおやめになるべきだ。それが最高権力者の責任の取り方だ」

　この言葉が、いま自分に返って来ようとは、夢にも思わなかっただろう。

10月27日の投票日に向け。選挙戦が後半戦に入った。各党党首は街頭に出て、支持を訴えている。それをニュース報道で見て、絶望的になる毎日である。

　なぜなら、争点が「政治とカネ」に収斂してしまい、夫も大事な経済政策が争点にならないからだ。現在、日本は未曾有のスタグフレーションに陥っている。円安、物価高、給料安で、国民生活は貧しくなる一方だ。

　これをどうするかが、最大の争点になるべきなのに、与野党とも「政治とカネ」の話ばかりしている。

　最大野党のドジョウ党首（野田佳彦）に至っては、「政権交代交代こそが最大の政治改革」などと、バカとしか言いようのないフレーズを繰り返し言いまくっている。与党自民の石破茂総理も、ブレにブレて、単なる曖昧男に成り下がってしまった。まったく、絶望未来としか言いようがない。

　各党の経済や国民生活に関わる公約をみると、絶望感はさらに深まる。なぜなら、全党が票を得るために、バラマキを列記しているだけだからだ。まさに、口先だけの甘言である。

　財源も実現プロセスも提示せず、ただ単に「給付金を出す」「教育を無償化する」「手取りを上げる」「最低賃金を1500円にする」など、ほぼ同じこと言いまくっている。

　もはや、これはただのポピュリズム。日本の政治家は本当にバカだらけになった。これでは、日本は限りなく衰退していくだけだろう。

　以下、記録のために、以下、各党の公約比較表（東京新聞掲載）をアップしておきたい。

©︎東京新聞

今日は1日中、雨降りで、時々曇り。気温も25℃止まり。先週まで続いた猛暑もようやく終わり、ここ2、3日、秋の気配が見えるようになってきた。

　ただ、南方には2つの台風があり、関東ではぐずついた天気が続く。秋晴れ、秋風はまだ先の話だ。

　世界は激動している。イスラエルはレバノンのヒズボラへの攻撃を続け、ウクライナは破れかぶれのロシア領内越境攻撃を続けている。日中関係は最悪で、中国機の日本の両空有侵犯、深圳日本人学校の男児刺殺事件などが次々に起こっている。

　そして、今日は、自民党の総裁選。先日の立憲民主党の総裁選で「昔の名前で出ているドジョウ」野田佳彦が選出され、とことんバカバカしくなったが、では自民はどうかと思ったが、高市早苗との決選投票の末、石破茂に決まった。

　孫のプレスクールのお迎えから帰った後は、ずっとテレビをつけっ放しで、経過を見ていた。メディアの予想報道通り、小泉進次郎が失速し、1位：高市早苗、2位」石破茂の決選投票となり、その前に2人の最終スピーチがあった。

　石破は珍しく語気を強め、「国民を信じ、勇気と真心を持って真実を語り、この日本国をもう一度、皆が笑顔で暮らせる安全で安心な国にするために全身全霊を尽くしていく」と述べました。石破に比べ、高市のスピーチはまとまりがなく、強さにかけ、時間もオーバーしたので、これはと思ったら、案の定、逆転された。

　もっとも、スピーチと関係なく、麻生太郎が高市支援に回ったことで、この結果は見えていた。というのは、３位小泉以下の議員票が石破のほうに回ったからだ。決選投票の結果は、石破が215票、高市が194票で、石破氏が1回目で1位になった高市氏を逆転した。

　石破の勝利で、さて、今後、自民党、いや日本は変わるだろうか？　高市よりまだマシなのは、金融市場の反応だ。いっとき、高市勝利で、金融緩和とバラマキが続くと円安が進んだが、石破氏勝利が伝わった直後に、「高市トレード」の逆回転が生じて、ドル円は146円付近から142円後半へと急落した。また、日経平均の先物は現物終値比で2000円超下落する場面があった。

　はたして、週明けはどうなるのか？

　今後、焦点は、近いうちに必ずある総選挙。そして、11月のアメリカ大統領選強に移る。

久しぶりにグアムに行ってきた。

　2015年5月に、後腹膜繊維症による尿管狭窄で、尿管ステント留置手術を受けた直後に来て以来だ。このときは、妻と娘が先に行っており、後から合流するかたちになった。

　あれから10年弱。月日はあっという間にすぎた。

　ここに来て驚いたのは、日本のほうが暑いということ。日本の猛暑は異常（温暖化なのでもはや常態？）だ。そしてもう一つ、日本人観光客の少なさである。

　前回は、ヒルトンだったが、それでも宿泊客の3分の1は日本人だった。それが、いまやどのホテルも韓国人のほうが断然多く、日本人は少ない。そのため、レストランのメニューもハングル表記が目立つ。グアムはいまや完全に韓国人のためのビーチリゾートになった。済州島かと思うくらいだ。

　今回、宿泊したのは、クラウンプラザ。

　ここは、以前はフィエスタリゾート で、その前は第一ホテルだった。初めてグアムに来たのは1978年。当時、音楽欄を担当していた関係で、音楽業界の仲間とサーフライダーズ（ワイルド・ワンズのドラマー植田芳暁さんが結成したバンド）の現地公演に合わせてツアーを組んでやって来た。

　そのとき、生まれて初めてカジキマグロを釣った。大物だったので、現地の新聞にも取り上げられた。

　そのころ、グアムのホテルのほとんどは日本人観光客向けで、日本資本のホテルも多かった。代表的なのはフジタタモンビーチホテル。巨人軍のグアムキャンプの宿泊先だったが、いまはもう跡形もない。

　ここと、PIC、リーフ、ハイアットリージェンシー、ニッコー、ヒルトン、マリオットと、訪れるたびに宿泊先を変えて家族でビーチライフを楽しんだ。いちばんよく泊まったのはヒルトンで、娘の同級生がマネージャーをしていた。

　いまは閉鎖されているが、いちばん記憶に残っているのが、ココスアイランドリゾート。2歳になったばかりの娘を連れて、この小さな島で1週間、ビーチ生活をした。娘は水着を嫌がり、着せると自分で脱いで波打ち際をはしゃぎ回った

　1970年代、グアムは日本人向けに観光開発された。タモン湾沿いに日系ホテルが次々と建設された。当時の日本経済は絶好調で、高度成長期が続いていた。

　調べてみると、1970年代は、新婚旅行先No.1がグアムだった。宮崎からグアム、そしてハワイへと人気先は移った。新婚旅行ブームが去った後は、若者たちのリゾートライフ、ビーチライフの人気地となり、その後、ファミリー向けの海外旅行の人気地となった。なんと言っても、グアムはもっとも近いアメリカだ。

　2000年代になってから、韓国人がやって来るようになった。韓国人と反比例して日本人が減っていった。韓国経済が目覚ましい成長をとげ、日本経済は「失われた30年」の低迷を続けてきたからだ。いまや、1人あたりのGDPは韓国のほうが上で、経済から見れば日本は先進国から転落している。

  グアムの観光ビジネスは、2020年からのコロナ禍で大きく落ち込んだが、昨年から回復した。しかし、「韓国人は戻って来たが、日本人は戻ってこなかった」（ホテル従業員）。もちろん、円安も大きく影響している。ドル円が150円ともなれば、グアムに限らず海外旅行は「高値の花」となってしまった。

　いまや日本からのグアム直行便は、ユナイテッドとJALのみ。これに対して、韓国からは大韓航空、ティーウェイ航空、ジンエアー、チェジュ航空が毎日飛ばしている。規制を緩和せず、LCCに出遅れた日本の航空界だが、いまもなお世界から遅れている。

　以下、昔と名前、運営が変わったホテル、変わっていないホテルをまとめておきたい。

［名前、運営が変わったホテル］

第一ホテル→フェイスタグアム」→IHGクラウンプラザ

ホリディイン→ホリディリゾート

アウトリガーグアム→デュシットビーチリゾート・グアム、ディシュタニグアムリゾート

オンワード→星野リゾート・リゾナーレグアム

グアム・マリオット→パシフィックスター

シェラトングアム→リーガロイヤル

［変わっていないホテル］

ヒルトン、ウェスティン、レオパレス、ロッテ、リーフ、グアムプラザ、ホテルニッコー、PIC、ハイアットリージェンシー、グランドプラザ、ロイヤルオーキッド

パリ五輪が終わり、あい変わらず猛暑は続いているが、ここきて急に目立つのは、自民総裁選に関する報道。毎日ように、誰が立候補するか、立候補表明をするか、そして、誰が総裁になるのかとメディアは騒いでいる。

　9月12日告示、27日投開票だから、この騒ぎは1カ月以上は続く。また立憲民主党の代表選の方も9月7日告示、23日投開票だから、まさに9月は政治の季節になる。

　ただし、自民党は11人も名前が挙がる乱戦で、お祭り騒ぎ。そのため、メディアの報道もお祭り報道で、統一協会だの裏金など、肝心なことは忘れ去ろうとしている。

　一方の野党側、立憲は枝野幸男が代表選に出るなどと言い出して終末観が漂う。そのため、政治報道からは完全に埋没している。

　ただ、こうした政治報道でいつも思うのは、なぜ、日本のメディアは、保守とリベラルの区別がつかないのか、左翼、右翼の区別がつかないのかということだ。

　このことは、本当にひどい。「政策で選べ」などと言っているものの、その政策が保守なのかリベラルなのか、単に人物の印象だけで決めつけている。デタラメ

　たとえば、立憲は、自民が「保守」だから「リベラル」と自称している。しかし、その政策は完全に保守で、リベラルではない。なぜなら、「平和憲法を守れ」「年金を守れ」「紙の保険証を守れ」と言い続けているからだ。どう見てもこれは保守政策で、現状維持。すなわち、高齢者の既得権を守るだけだ。これでは、どんどん負担を強いられる若者世代はついてこない。

　先の都知事選で、蓮舫が、若者世代の支持をまったく得られなかったのは、このためだ。蓮舫に投票したのは60代以上の高齢者ばかりだったのだから、惨敗したのも当然だ。

　一般的に、どの国でも若者ほどリベラルだ。

　一方、自民党は「保守」とされているが、これもまったくのウソだ。メディアがそう言っているだけにすぎない。なぜなら、常に予算を拡大させ、税金を食うことを平気でやるレントシーカー集団で、常に「大きい政府」志向だからだ。

　たとえば、高市早苗は「極右」とされるが、彼女がHPに掲げている政策を見ると、「金融緩和」「機動的な財政出動」などと、いまだにアベノミクスと同じことを言っていて、さらに、日本経済が成長軌道に乗るまでは「PB凍結」などとしている。これは明らかな「大きな政府志向」で、保守の政策ではない。むしろ、「極左」と言うべきだ。

　つまり、自民党というのは保守政党ではなく、バラマキしかできない社会主義政党である。これを長年やり続けて日本経済は没落した。

　こんなデタラメ報道ばかりなので、最近はバカバカしくて、まともな政治経済記事を書く気が起こらない。猛暑のなか、家でひっそりとしている。

今年のお盆は、8月13日(火)~15日(木)の4日間。これに土日、祝日を加えると8月10日(土)~18日(日)となって、なんと9連休だが、コロナ禍前のいつもの年とはまったく違った「夏休み」となった。

　次は「伊勢新聞」に書いた「大観小観」コラム（8月17日）。全文転載する。

《今年の「お盆休み」はいつもと大きく違っている。全国各地、どこへ行っても人出が少ない。コロナ禍前の例年なら、行楽ラッシュ、帰省ラッシュで、駅、空港、高速道路は大混雑だったが、今年はそれがない。海外旅行者数にいたっては前年割れどころか、コロナ禍前の半数。円安による旅行費用の高騰が大きく影響した▼国内旅行も前年より２割も減った。こちらは、物価高、猛暑に加え、南海トラフ地震の注意報、相次ぐ台風の到来も影響した。海外からのインバウンド客も減った。たとえば京都。すでに京都の夏の暑さは海外にも知れ渡り、富裕層向けのラグジュアリーホテルは空きが目立った。TDLやUSJなどのテーマパークは、連日の「熱中症注意報」で、親子連れの足が遠のいた。動物園では、暑さで動物たちが生気を失ってぐったりしていた▼各種アンケート調査によると、年々、夏の帰省は減っている。「1年に1回なら年末年始」という人が増えている。「猛暑でお墓参りのも行けない」という声も。インフレと猛暑は日本人の生活を大きく変えてしまった。このままだと日本人はますます内向的になる。》

  それにしてもバカバカしいのは、8日に起こった宮崎地震（日向灘の深さ31キロを震源とするマグニチュード7.1）で、気象庁が南海トラフ地震を警戒して「巨大地震注意」報」を出したことだ。

　これにより、想定地域では自治体を中心に防災点検、防災訓練が行われ、防災用品が飛ぶように売れた。この猛暑の最中、この国はなんて無駄で無益なことをしているのだろうか。

　政府（気象庁）が言っている「南海トラフ地震は今後30年以内に70％～80％の確率で起こる」というのはウソである。その根拠の薄さは、科学ジャーナリスト賞をとった中日新聞、小沢慧一記者の調査報道記事で詳細に検証されている。しかし、毎年、莫大な防災予算が投じられているため、今日まで無視されてきた。地震はいつどこで起こるかなど、まったくわからないのだ。

　
　南海トラフなどより、はるかに重要なのが、「猛暑」すなわち「地球温暖化」である。もはや、最高気温は35℃超えが当たり前になった夏は、今年だけではない。この先もずっと続き、さらに気温が上がるのは間違いない。

　となれば、今年の夏だけが異変ではない。今年と同じ夏が今後も繰り返されるのだ。