山田順プライベートサイト

「漫画村」問題をきっかけに、海賊版サイトによる作家や出版社などの被害を防ぐために政府が立ち上げた政府の有識者会議は、結局、迷走したままで終了。「通信の秘密の保障」と「財産権の不可侵」のどちらを優先するのかということで、最後まで議論が噛み合わなかった。

　そんななか、「漫画村」の運営者が、都内・新宿区の超高層マンションに拠点を構えていた日本人男性と特定され、違法配信の様子が徐々に判明してきた。

　11月9日の日経新聞などによると、この男性は、2017年6月に米国の企業の有料配信サービス「クラウドフレア」を利用する契約をしていたことが、米国の企業から情報開示を受けた中島博之弁護士が明らかにした。中島弁護士は今後、刑事、民事双方で運営者側の責任追及を検討するとしている。

米国出版社協会（AAP）は、10月29日、今年の3四半期の出版統計を公表した。それによると、売上は前年同期比で4.4%増の2億2830万ドル。毎期売上減が続く日本の出版市場とは対極だ。

　プラス成長は+4.4%の「成年向け」と、+3.5%「青少年向け」、および、+7.6%の「宗教」。逆にマイナスは、「教育・学術」、「実務」、「教材」など。フォーマット別では、相変わらず電子書籍（E-Book）が-3.9%減少している。それに反するようにA-Book（音声書籍）が+37.4%も増加しているのが目につく。

　ただし、電子書籍の売上減少は、AAPの会員出版社の販売統計によるもので、インディーズ出版は含まれていない。

TPP11（米国を除く環太平洋連携協定）は11カ国のうち6カ国目の国内手続きが終わった60日後に発効することになっていたが、この10月31日に6カ国目であるオーストラリアが手続きを終えた。したがって12月30日の発効が確定した。

　TPP11の主要条項は貿易に関する関税協定だが、他の協定もあり、たとえば著作権は著者の死後70年に延長されることになっている。よって、これまで認められてきたものはいったん停止され、青空文庫などは一時的に作業を中断せざるを得なくなる。

大ヒット漫画『進撃の巨人』が、ハリウッドで実写映画化されることが決定した。10月30日に講談社から発表された。監督は、2017年に公開され、世界興収770億円を超えてホラー映画史上最もヒットした作品となった『IT イット　“それ”が見えたら、終わり』のアンディ・ムスキエティ。

制作プロダクションは『ハリー・ポッター』シリーズや『ゼロ・グラビティ』を手がけたヘイデイ・フィルムズ、米ワーナー・ブラザースが製作、配給する。キャスティングは未定。

　日本ではすでに2015年に実写化され、前・後編が公開された。

小学館は10月26日、保守系の隔月刊雑誌『SAPIO』が2019年1月4日発売号をもって不定期での刊行になると発表した。事実上の休刊、雑誌としての生命の終了である。

　これは先の『新調45』に続く終了だから、なにかと外野がうるさい。つまり、中韓ヘイト記事が行き過ぎて休刊せざるをえなくなったと言いたいのだ。しかし、単純極まりない部数減が最大の理由だ。もちろん、右翼、保守言論（言論と言えるのかどうか）はいまや落ち目であるのは明白だ。生き残っている『正論』『Hanada』『WiLL』『Voice』の4誌合わせて20万部にいかないのだから、言論などと呼べない状況になっている。

安倍首相が10月15日の臨時閣議で、消費税率を来年10月1日に現行の8％から10％へ予定通り引き上げる方針を表明してから、「軽減税率」をめぐる議論がヒートアップしている。

　軽減税率を導入するなら、増税などしなければいい。もとより、増税はしてはいけないが、出版界はそう主張するよりも、なんとか出版物に新聞と同じように軽減税率を適用してもらいたいと、政府に働きかけているのだから情けない。

　2016年の与党税制改正大綱で、新聞は軽減税率の対象にされたが、出版物（書籍・雑誌）については、「その日常生活における意義、有害図書排除の仕組みの構築状況等を総合的に勘案しつつ、引き続き検討する」となって、今日にいたっている。

　つまり、軽減税率がほしければ、出版界は「有害図書」を排除しなければならないということになっている。政府は、明確に新聞と出版物を分けて、出版にはジャーナリズムなんてないとしてきたのだ。

　となると、これを受け入れることは、出版界の自殺行為だ。有害図書の線引きをいったい誰がやるのか？ヌードグラビアを載せただけで、有害図書として軽減税率適用外などという話を出版界は受け入れるのだろうか？

　今後、どうなっていくのか、見守るしかない。

［AFP＝時事］が、アメリカで地方紙消滅による「ニュース砂漠」が拡大していることを伝えている。これは、15日に公表されたノースカロライナ大学（University of North Carolina）の調査研究に基づくもので、それによると、2004年以降に1800を超える新聞が廃刊に追い込まれたという。これは、全体の5分の1超の地方紙（日刊紙と週刊紙）に上る。
　現在、全米3143郡のうちの半数で、新聞は1紙しか発行されておらず、その1紙も発行部数の少ない週刊紙が多い。また、地元紙が存在しない郡も200郡近くに上っているという。
　米調査機関ピュー・リサーチ・センター（Pew Research Center）が今年公表した調査結果では、アメリカでは2008年以降、新聞を中心にニュース関連の雇用が23％減っている。

出版界にいつ人間なら、長年親しんできた「出版ニュース」が、来年3月下旬発売号で休刊するという。いつも思うが、休刊は休刊ではなく幕引き。終了ということだ。

　同誌の前身は、戦時統合で生まれた日本出版配給株式会社（日配）のもとで1941年に創刊された機関誌。終戦後は、日配が解散させられ、いまに至るトーハン・日販などの取次ができたが、その際に新たに設立され、以来4分の3世紀、刊行され続けてきた。出版ニュース社は、月3回刊行の「出版ニュース」のほか『出版年鑑』も発行してきた。出版業界にまつわる統計調査や海外の出版業界動向なども紹介してきたが、部数は低迷し、公称は4300部とか。同社の清田義昭代表（74）は「すでに自分も後期高齢者。4人いる社員も高齢になった」と休刊を決断した理由を語っている。

カナダがついにアメリカと合意したことで、新NAFTA（米・メキシコ・カナダ協定：USMCA）が誕生することになった。日本では、自動車関税のことばかりが注目されているが、今回の合意でももう一つの注目点は、著作物の保護期間の延長だ。カナダは従来通り、著作者の死後50年を主張してきたが、アメリカに押し切られた模様だ。

　日本でも映画を除けば、長い間、死後50年できていた。それが今年の5月に「TPP11」承認案が国会を通過したので、「TPP」発効ともに70年になるのが確実になった。おそらく、来年からなるだろう。

　こうなると、すでにEUとアメリカが70年だから、世界ルールとして70年ということになる。

　しかし、不思議なのは、日本はアメリカが離脱する前のTPPで強硬に70年に反対していたことだ。それがアメリカがいなくなったにもかかわらず70年案が入った「TPP11」をいとも簡単に承認したのだ。この国でまじめに議論するのが、これほどバカバカしいことはない。カナダは最後まで抵抗したようだが、諦めたということのようだ。

すでに何度も書いてきたように、もはや雑誌はジャーナリズム、メディアとしての使命を終えている。それなのに無理やり続けると、今回の『新潮45』のような結果を招く。

　新潮社は9月25日、公式HPで『新潮45』の休刊（廃刊）を発表したが、そこには次のような文言があった。

　《ここ数年、部数低迷に直面し、試行錯誤の過程において編集上の無理が生じ、企画の厳密な吟味や十分な原稿チェックがおろそかになっていた》

　おそらく、この問題、つまり雑誌の部数低迷（＝雑誌崩壊）が、この問題の本質である。つまり、今回のような騒動が起こらずとも、『新潮45』はいずれ休刊したということだ。

　もちろん、掲載した杉田水脈議員の「LGBTには生産性がない」論文（6月号）と、それを擁護した特集「そんなにおかしいか『杉田水脈』論文」（10月号）が炎上し、大きな批判が巻き起こった。そうして、抗議デモ、不買運動にまでに発展したことが、休刊の直接の原因だが、その背景には、深刻さを増す「雑誌崩壊」がある。

　すでに3年前、私は『静かにそして徐々に紙の雑誌の「死」が近づいている』という記事を、「Yahoo個人」サイトに寄稿している。

   https://news.yahoo.co.jp/byline/yamadajun/20150324-00044178/

　この記事では、返品5割がザラになった紙の雑誌は、もはや命脈が尽きたということを指摘した。

　したがって、昨年、『新潮45』が部数2万部を切っていると聞いたときは、「いずれ休刊だな」と正直に思った。昔なら、ミニコミ誌でも2万部以上のものがあった。

　では、このような部数になった月刊誌の部数増を図るには、なにをしたらいいだろうか？

　答は簡単である。マーケティングに従えばいいのだ。出版社がやるマーケティングとは、読者の分析である。読者カードによるアンケートの回収・分析から、いまでは書店のPOSシステムなどがある。

　これらを見れば、ノンフィクション、オピニオンを基調とする月刊誌の読者が、ほぼ60歳以上の男性であることがわかる。しかも、学歴、職歴などのデータから見ると、それほど教養のない人々である。若い世代はデジタルが主で、紙媒体などいまさら手にも取らない。

    となると、このような低教養・高齢世代が好む右言論を載せるほかないと、誰もが思う。

　その結果、多くの月刊誌が極度に右傾化していった。ここで言う右傾化とは、朝日新聞などのリベラルと言われるメディア（本当にリベラルかどうかは置いていく）を叩き、野党と左翼を叩き、北朝鮮、韓国、中国を叩く。場合によってはアメリカの横暴も叩く。この典型が、「WiLL」や「月刊Hanada」、「正論」などだが、いまでは「PHP」「SAPIO」までがそうなり、最後発として「新潮45」がそうなったと言えるだろう。

　こうして新潮社は、創業者・佐藤義亮の「良心に背く出版は、殺されてもせぬ事」すら、編集現場で省みられなくなってしまった。

　もはや、雑誌を救う方法はない。紙でもデジタルでも、雑誌というスタイルはもう必要ない。

2018年上半期（1月〜6月）の出版物の販売金額は、相変わらず前年比でマイナスを続けているが、紙のマイナスに反してこれまで伸びてきた電子出版が大きく失速している。

　上半期の紙と電子出版物販売金額は7827億円で、前年比5.8%減。そのうち紙出版は6702億円で前年比8.0%減、電子出版は1125億円で同9.3%増となっている。

　しかし、電子出版の内訳を見ると、電子コミックが864億円で同11.2%増、電子書籍が153億円で同9.3%増なのに対し電子雑誌は108億円で、なんと同3.6%減とマイナス成長である。

　紙での雑誌は毎年、大幅なマイナスを続けているが、ついに電子でもマイナスになり、深刻な事態に陥っている。電子雑誌のマイナスは「読み放題サービス」の会員数の減少と見られる。

日経新聞（8月29日）に、「キヨスク雑誌消滅の危機　売上高9割減で卸が撤退 」という記事が出た。JRの駅ナカ売店「キオスク」に雑誌を降ろしてきた「鉄道弘済会」が、10月にも事業から撤退し、事業はトーハンが引き継ぐという内容だ。

　鉄道弘済会が撤退を決めたのは、雑誌が売れなくなったから。売上額は、1993年のピークには874億円あったが、直近では10分の１まで激減したという。それでもトーハンが事業を引き継いだのは、このままではさらに雑誌が売れなくなるからだ。しかし大きな問題がある。それは、駅ナカ向け事業の手数料比率は最大で売上高10％だということ。これだと、トーハンは利益が出ない。となると、雑誌を発行している出版社からの支援も必要になる。雑誌によっては売上の3割を駅ナカで上げているものもあり、この先どうなるかは見えてこない。

　なお、「カーゴニュース」に、「出版物輸送で経営が成り立っていない企業がほとんどで、約半分が２～３年以内に撤退を考えている」という内容の記事が出ている。

　出版物流通は深刻な危機を迎えている。

　http://cargo-news.co.jp/cargo-news-main/1127

日本新聞協会のHP「新聞販売所従業員数、販売所数の推移」によると、新聞販売所は2001年に2万1864カ所あったものが2017年には1万16378カ所に、販売所従業員は2001年に46万4827人だったのが、2017年に30万909人に激減している。

　なかでも、新聞配達をする大学生や専門学校生、いわゆる新聞奨学生は4分の1に激減した。2001年に1万6333人だったが、2017年は4252人しかいない。しかも、日本人学生は減り、ベトナム人などが増えているのが現状だ。　

　新聞奨学生は「地獄労働」とされ、「働かされるだけで学校に行けない」と言われてきたが、まさに、この数字がそれを物語っているのかもしれない。いじれにしても、新聞業界は縮小している。

https://www.pressnet.or.jp/data/employment/employment04.php 

8月18日の産経新聞が次のように伝えている。

《8％から10％への消費税率引き上げが来年10月に迫る中、有害図書を除く書籍や雑誌に対し税率を低く抑える「軽減税率」の適用を求める出版社団体と、適用に慎重な政府が対立していることが17日、分かった。団体は軽減税率が適用される新聞同様、書籍や雑誌も「知識を得るため負担を減らすべき対象だ」と訴える。一方、政府は「納得できる有害図書排除の仕組みができていない」と主張。両者の溝が埋まる気配はない。》

　ここでいう出版団体とは、日本書籍出版協会、日本雑誌協会、日本出版取次協会、日本書店商業組合連合会の4団体。反対している政府というのは、財務省。財務省としては、勝手に自分たちで有害図書を決めてそこには適用除外、それ以外は適用は、租税法律主義に反する。要するに、自分たちのメンツが立たないということのようだ。

　それに加え、もう一つの大きな問題がある。それは何をもって「有害」と判断するのかということ。たとえば、フランスではポルノ雑誌は軽減税率が適用されない。しかし、日本では週刊誌もヌードを掲載していて、ポルノとの線引きがあいまいである。

　ともかく、税制はフラットなほどよく、複雑にすればするほど、権力側の恣意的な運用が可能になる。

出版科学研究所による2018年上半期の出版物推定販売額が公表された。それによると、書籍雑誌推定販売金額は6702億円で前年比8.0％減。前年上半期は7281億円だったから、500億円以上も落ち込んだ。つまり、毎月100億円近くが減少しているという計算になる。

　なかでもひどいのが、雑誌で雑誌が2892億円、13.1%減である。ちなみに、書籍は3810億円、3.6%減だ。雑誌の内訳は月刊誌が2341億円、13.6%減、週刊誌が550億円、10.7%減。月刊誌の内訳は、月刊定期誌11%減、ムック16%減、コミックス15%減と、すべてが二桁マイナスだ。

日本ABC協会は、8月1日、加盟出版社20社が運営する70のWebメディアのUU・PV数の一覧をホームページで一般公開した。Webメディアといっても、各社の週刊誌、月刊誌をベースとしたメディア。面白いのは紙の部数とUU・PV数が一致しないこと。自社UUが1000万を超えているところを、以下並べてみると、東洋経済だけが約2500万とダントツである。

　ただ、各出版社とも、なぜ紙媒体と同じWebメディアしか運営していないのだろうか？独自のWebメディアをつくってこそ、デジタル時代に生き残り、やるべきことなのではないだろうか？

　自社UU-----自社サイトの月間訪問者数（3ヶ月平均）

　自社PV------自社サイトの月間閲覧ページ数（3ヶ月平均）

現代ビジネス　10,177,024  49,890,835

文春オンライン　12,598,960  55,213,357

週刊女性PRIME  12,790,934  75,462,69

ダイヤモンドオンライン15,969,681  59,265,536

東洋経済オンライン　25,353,273  186,419,928

日経ビジネスONLINE  4,209,488  25,872,112

AERAdot.  11,728,983  88,785,570 

この7月22日、ブックオフの都内大型店の一つ、渋谷センター街店が閉店した。売り場面積1155.88平方メートルの大型店として、地下1階には同グループ初の試みとして古着店「BINGO」を同時出店、2014年9月には「ヤフオク!」と協業したりして、営業努力を重ねてきたが、業績回復はならなかった。

　ブックオフは、過去8年で約300店が閉店、2018年3月期の連結決算では最終損益が8.8億円の赤字となっている。業績悪化の最大の要因は、ネットのヤフオクやメルカリの影響。いまや古本はブックオフに持って行くより、メルカリで直接売ったほうが、いい値で売れるというのだから、凋落は止まらないだろう。

インプレス総合研究所が、新産業調査レポート『電子書籍ビジネス調査報告書2018』発売に先駆けて、その概要をサイトで公表した。

　それによると、2017年度の電子書籍市場規模は2241億円と推計され、2016年度の1976億円から265億円（13.4％）増加。電子雑誌市場規模は315億円（対前年比4.3％増）と推計され、電子書籍と電子雑誌を合わせた電子出版市場は2556億円と、2500億円を突破した。インプレスは、「2018年度以降の日本の電子出版市場は今後もゆるやかな拡大基調で、2022年度には2017年度の1.4倍の3500億円程度になると予測されます」と述べている。

　また、2017年度の電子書籍市場規模のうち、コミックは前年度から228億円増加の1845億円（市場シェア82.3％）、文字もの等（文芸・実用書・写真集等）は同37億円増加の396億円（同17.7％）となっている。

＊詳しくは以下のインプレスのサイトで　

https://www.impress.co.jp/newsrelease/2018/07/20180724-01.html 

■ 電子書籍市場全体の推移

■電子コミック市場の推移

　帝国データバンクがまとめた「全国企業倒産集計」の冊子によると、2018年上半期における「出版社」の倒産件数は8件で前年同期比50％減、負債総額は19億8900万円（同46％減）。「書籍販売店」の倒産件数は11件で前年同期と同数、負債総額は15億6300万円（同13％増）となっている。

　ただ、半減したとはいえ、紙の市場は減少しているので、今後も倒産や再編は続いていくのは間違いない。

まだ、この前代未聞の大騒動の波紋は広がっている。問題の作品は、7月18日に発表される芥川賞候補に選出されている『美しい顔』。講談社『群像』の新人文学賞受賞作品でもあるが、そのなかの記述が石井光太氏のノンフィクション作品『遺体　震災、津波の果てに』（新潮社）や、金菱清編の手記『3．11　慟哭の記録71人が体感した大津波・原発・巨大地震』（新曜社）などからの“転用”（つまりパクリ）であると指摘され、講談社はこの7月4日に、謝罪をこめて「広く評価を読者と社会に問うため」、全文をHPに公開した。

「美しい顔」は東日本大震災で母親を亡くした女子高生を主人公に、彼女の目線を通して一人称で綴る小説。作者の北条裕子氏は、被災地に行ったことがないとしているので、こうした“下敷きにする作品”がなければ、この小説はできなかったのはたしかである。しかも、読んだかぎり、文芸作品としてとらえれば、たいしたことがない。

　となれば、騒動の顛末はともかく、この作品と作者は追放か。それにしても、なんで、こんなわかりやすい、しかも乱暴なパクリを行ったのだろうか？