中国漁船衝突事件の流出ビデオは、どうやら石垣海上保安部が流出先のようだ。５日にユーチューブにアップされてから、連日、マスメディアは大騒ぎしてきたが、その報道には大いに疑問を感じる。

　今日の報道では、「検察当局は福岡高検を主体とした捜査チームを設置し、国家公務員法違反などの容疑で刑事事件として捜査を開始した」ということを流しているだけだが、今後、流出ルート、犯人がもし特定できたとしたら、マスメディアはそれをどう扱うのだろうか？

　つい先日までは、菅内閣に対して「ビデオを公開すべきだ」という論調も見られた。それが、流出映像が流れてからは「国の情報管理が問われている」一辺倒になった。また、決まり文句で「民主党の外交姿勢が甘い」と言ってきた手前、さらにそのことを強調するようになった。

　しかし、本来なら、映像になにが映っているのか、そのことを徹底して明らかにするのが、マスメディアが率先してすべき仕事だったはずだ。真実追求という最大の使命を放棄して、起こっていることだけを報道する。最近の日本のマスメディアは本当に情けないとしか言いようがない。

ユーチューブの映像より

作家の村上龍氏が、電子書籍の制作会社「G2010」を立ち上げ、11月4日、都内で記者会見した。村上氏は、この7月、自身の新作小説『歌うクジラ』の電子版を紙版に先駆けて出版したが、それを手がけた企画制作会社グリオと新会社を共同で設立することになった。

　この新会社で村上氏は、自身の作品ばかりではなく他の作家の作品も扱い、よしもとばなな氏や瀬戸内寂聴氏の作品なども電子化するという。

　会見によると、新会社の設立目的は、書籍の電子化コストを透明化し、売り上げ配分に関する公平なモデルを示すことで、電子書籍を巡る利害関係者の対立を避け、今後の電子書籍の普及に寄与していきたいという。今年は「電子書籍元年」と言われ、現在、さまざまな動きが錯綜しているが、その根本にはプレーヤーの思惑が立場によって違うことがある。

　そこで、新会社では、たとえば音楽やアニメーションが入った電子書籍を制作する際にかかるプログラミング費用などを細かく発表し、業界の参考にしてもらうという。そうして、参加者の思惑をポジティブ変えていきたいという。

IDPF（International Digital Publishing Forum：国際デジタル出版フォーラム）と、AAP（ Association of American Publishers；米国出版社協会）がこのほど公開した2010年8月データから推察すると、今年第3四半期（7月〜9月）の電子書籍のホールセール（卸売ベース）は約1億2000万ドルとなり、年間では4億ドルを超えそうだ。ただし、ここには卸売チャンネルを介していない電子書籍や電子学術書などはカウントされていないので、リテールセール（小売ベース）では2倍近くになっているという。

　下のグラフは、IDPFが公開した2002年から2009年までの電子書籍の年間売上高（卸売ベース）の推移だが、2009年から加速度的に売上が伸びている。これは、アマゾンのキンドル（Kindle）が売れ出したことと見事に一致している。現在、Kindleは米国の電子書籍市場の76%を占めており、Kindleの電子書籍の2011年売上は前年比195%増の7.01億ドルと予想されている。

　1ドル＝81円という記録的な円高が続くなか、日本経済は低迷し、アメリカもヨーロッパも低迷を続けている。ところが、アジアの経済成長は止まらない。とくにマカオのここ数年の成長は目を見張るものがある。カジノと観光が牽引する経済だが、いまだに５つ星ホテルやエンターテイメント施設が建設ラッシュ中で、行くたびにその変貌ぶりに驚かされる。

　いま人気なのは、マカオの新しいエンターテイメントスポット｢シティ・オブ・ドリームズ｣で、9月半ばから始まった「ザ・ハウス・オブ・ダンシング・ウォーター(The House of Dancing Water)」。水を使ったアクロバットとスタントのショーだが、じつはラブストリー仕立てで、光と噴水のショーは幻想的であり、ステージ上のダンシングも美しい。
　評判は上々、連日満員だ。

2010年9月09日(金曜日）21:05

この出版不況下、付録付き女性誌で絶好調。女性誌の分野では「１人勝ち」とも言える宝島社から、またしても女性誌2誌が創刊される。”ツヤッと輝く40代女性力”というキャッチの「GROW（グロー）」と”ふわっとやさしいおしゃれマガジン”という「リンネル」だ。いずれも月刊誌で、10月下旬から発売される。

　業界では「この女性誌過剰時代に、しかも雑誌広告が落ち込むなかで大丈夫なのか？」という声が強いが、宝島社はこれまでの成功パターンから強気で、このほど関係者を集めたセミナーまで開かれた。
   9/7（火）19:00-21:00に、六本木アカデミーヒルズで行われたセミナーでは、宝島社広報課長の桜田圭子さんが、同社の女性誌のマーケティング戦略を、パワポ資料を基に語った。
   そこにある部数、「Sweet」が115万部なんていうのは、刷り部数としてもとんでもない数字で、それは割り引いて聞くとしても、ここで語られた内容は刺激的だった。

2010年9月03日（金曜日）22:33

フリーランスの生活になったというのに、落ち着く暇もないくらい忙しい。猛暑の中、出かけることが多く、あっという間に8月が過ぎた。今日も１日、東京の街を取材や打ち合わせで動き回っていると、ふと、梨元勝さんを思い出す。ホテルのロビーにいると、そこに突然、マイクを持って梨元さんがいまにも入ってくるような気がする。8月21日、肺がんで死去。享年65歳。

　本当に、なんでこんなに早く逝ってしまったのだろう。65歳ではまだまだ早すぎる。梨元さんが逝ってすぐ、作家の大下英治さんにお会いしたが、大下さんも同年齢、マスコミは同期だ。大下さんが週刊文春記者だったとき、梨元さんはヤングレディの記者だった。当時の思い出を大下さんはしみじみと語った。それは、私が光文社に入り女性自身の編集部でキャリアをスタートさせる7、8年前のことだ。

　中国メディアが、8月10日に行われた中国新聞出版総署の柳斌杰署長による新華社記者の独占取材の内容を伝えている。それによると、現在、出版、新聞業、ニューメディア、印刷、発行などを含む新聞出版の上場企業は41社に達し、時価総額は2900億元（約3兆6700億円）、成長は著しいという。なんと、この上半期に新聞出版業は2桁の成長を記録しているというから驚きだ。ただ、問題点は多く、今後は国有出版企業の「連携・合弁・ドッキング」を奨励し、許容できる範囲で非公有資本（民間資本）の参入を奨励するという。

　北京政府発表の数字をそのまま鵜呑みにすることはできないが、中国のプリントメディア市場は、欧米や日本と違って年々成長を続けている。先月27日に、中国新聞出版総署が発表した報告書によると、中国の2009年の新聞・出版業の産出額は1兆元（約12兆8000億円）を超え、付加価値額は3000億元（約3兆8000億円）を上回っている。この報告書では、「新聞・出版業が文化産業ひいては国民経済において重要な位置を占めるようになった」ことが強調されていた。

　こうした背景の下に今回のインタビューが行われたわけだが、驚くべきことに、中国のプリントメディア業界の現状は、いまや世界一である。柳斌杰署長もこのことを強調している。

8月3日、参議院会館に浜田和幸氏を訪ねた。
　鳥取選挙区で当選して晴れて参議院議員となった浜田氏が、日焼けしてすっかり精悍になっていたのには驚いた。改めて、今回の参議院選挙がいかに激戦だったかがしのばれた。電話で「12キロも痩せましたよ」と聞いていたが、そのとおり、浜田氏は見事にシェイプアップしてスマートになっていた。
　娘からいつも「もっとやせなよ。運動しなくちゃ」と言われて、なにもしない自分を恥じた。例年どおりの夏なら、スイミングをしたりして少しは運動するが、今年は打ち合わせで外出する以外、ほとんど家でPCに向かいぱなし。浜田氏がうらやましかった。

　「それこそ、山の奥までくまなく回って、この4カ月間休むヒマなどなかったですね」と、浜田氏。鳥取は浜田氏の故郷。そのため「選挙も地産地消で」と、中央からの応援を頼むことなく、徹底的に地に足をつけた選挙を行い、当初圧倒的に有利とされた民主党の32歳という女性候補を逆転した。ネットやメディアを活用した選挙戦（空中戦）も想定されたが、やはり地方ではいまだにドブ板選挙（地上戦）が強い。私の妻も結婚前は参議院議員の秘書だったから、そういう苦労はよくわかる。それにしても、この30年間、日本の選挙は、都市部は別として、ほとんど変わっていない。

　いまや「ねじれ国会」で、9月には民主党の代表選挙が控え、メディアは政局の話題ばかりだ。しかし、浜田氏はそんなことより、今後の日本に行く末を本当に心配している。

　日本が衰退を逃れるためには、国際社会における情報発信能力が、今後はより強く求められる。その能力がない政治家ばかりでは、この国は救いようがない。その点、浜田氏は国際問題に精通し、英語も中国語もできるから、なんとか外交委員会に入ってほしいと思った。
　「現在、第3希望まで出しています。外交、それに安全保障と……いずれにしても、決まるのは9月です」と、浜田氏。

夏休みになったので、海外から来た学生や日本の学生たちと話す機会が多くなった。私はこれまで、できる限り若者たちと接する機会をつくるように心がけ、自分が時代に取り残されないようにしてきた。とくに、電子出版という新しい分野に飛び込んだいまは、そうしないと時代について行けない。
　そんななか、最近つくづく感じるのは、日本の若者たちが日ごとに内向化していることだ。私は、自分の娘がそうしたこともあり、どんな若者にも海外留学を勧める。しかし、そうすると「なんでですか？別に日本でいいじゃないですか」と言われるので、本当にがっかりする。

　好奇心が旺盛なこと。これこそが若者の最大の長所だと思うが、最近の日本の若者にはそれがない。何でも見てやろうなんて思っている若者は本当に少なくなった。だから、まして海外留学なんて、まったく視野に入っていない。「そんなことをしたら就活に乗り遅れる」「英語がだめだから無理です」と平気で言い出すのだ。

「デジタルパブリッシングフェア2010」が、8日から10日までの3日間開催されたので足を運んだ。場所は東京・国際展示場（ビッグサイト）。これは、書籍見本市「東京国際ブックフェア」（8日から11日まで）と同時開催で、本来なら主役は「ブックフェア」の方だが、今年は電子書籍元年とあって、注目は断然こちら。展示ブースの人だかりも圧倒的にデジタルの方が多かった。

　実際、東京国際ブックフェアは年々さびれていて、最近ではアジアでの国際ブックフェアといえば、北京国際ブックフェアを指すようになった。世界の出版人も北京を重視し、版権取引にやってくる欧米の出版人は本当に少なくなった。そのせいか、今年のブックフェアの国際ブースの目玉は、なんとサウジアラビア。これには驚いたが、昔の盛況を知っているだけに、一抹のさみしさも感じだ。ただ、そんなブックフェアの低調を吹き飛ばすかのように、デジタルのほうは連日盛り上がっていた。

    デジタルパブリッシングフェアの展示で私と同行した仲間が注目したのは、以下の3つ。

　「グーグル」と「Fan＋」（NTTプライム・スクウェア）と「方正」である。

　グーグルは、この秋からアメリカで書籍全体を100パーセント読める状態にする有料サービス「Googleエディション」を実施する。「Fan＋」（ファンプラス）は、角川とNTTが出資した会社で、電子書籍のオーサリングツールを提供し、さらにプラットフォームまで用意して配信までするという一貫した新サービスをする。また、「方正」は中国企業で、デジタル化サービスを行うため、このほど日本に進出した。

　グーグルのブースでスクリーンを使ったプレゼンがあるたびに、ともかく黒山の人だかりになった。

　プレゼンでは、Googleブック検索について、現在は全体の20％しか読めないが、「閲覧ページが増えるほど、購入者も増える」ということがしきりに強調された。つまり、今後、100パーセント読める「Googleエディション」は、出版社の脅威ではないということを言いたいのだろう。「Googleエディション」は、来年にも日本での導入を予定しているといい、本を送るだけで、勝手に電子書籍化してくれるサービスも実施するという。

　「Fan＋」（ファンプラス）は、「リッチコンテンツ」による新しいかたちの電子書籍を流通させようという姿勢が明確だった。書籍データの単なる電子化ではなく、素材から再オーサリングし、そのためのツールも含めたサービスだと、ブースの人間が説明してくれた。ただ、まだサービス開始にはいたっていない。「10月をめどに進めています」とのことで、現在、30社ほどがコンテンツを提供希望だという。クラウド型であり、当然iPhone、スマートフォンンなどでも閲覧できる。

　中国企業「方正」も人気だった。これも、電子書籍サービスだが、なにしろ紙素材を圧倒的なスピードでデジタル化する行程は見ものである。ポータルもあり、北京大学発のIT企業とあって社長も若く、本社を蘇州に置いているが、日本のどんなニーズにも対応できるという。

　この3つ以外に、電子書籍の日本製YouTubeといえるかもしれない「mixPaper」、アメリカの「Zinio」（ジニオ）、「電子貸本Renta！」（レンタ）などが目を引いた。とくに「レンタ」は、時間を限定したストリーミングサービスだけに、電子ブックがじつは本ではないということに、改めて気づかされた。

　いずれにせよ、電子書籍の普及を見据えて多くの社が、この分野に乱入しようとしている。この秋から、日本では電子書籍戦争が激化するのは間違いない。

ラパード・マードック氏率いるニューズ傘下の英新聞｢The Times｣と｢The Sunday Times｣のサイトの有料化がスタートした。ネットではニュースはタダという常識に、かねてからマードック氏は反発、傘下の新聞で課金を実施するとしていたが、ついに本格的にスタートさせた。両紙とも、アクセスしてもトップページ（ホームページ）に掲載されている主要記事の見出しと前文しか読めなくなってしまった。

　試しにThe Times The Sunday Times にアクセスしてみてほしい。記事を読もうと、クリックすると、以下のようなポップアップ画面が出てくるだけだ。

　どの記事も課金画面が出てきて、ほかのニュースサイトでは無料が常識のブログ記事も同じ。すでに「ウォールストリート・ジャーナル」（WSJ.com）は課金に移行しているが、それでもビジネスにかかわる記事以外の一般記事やブログは無料で閲覧できる。さらに、有料の記事もGoogleの検索エンジンを経由すれば、無料で読める。これは裏技で、なぜか黙認されてきた。

　ところが、今回の「The Times」と「The Sunday Times」は、Googleの検索エンジンから記事に飛んでも、この課金のページが出てくるだけ。ものすごく厳しい課金の壁を構築したと言っていい。ちななみに私は、あまりこのサイトにアクセスしないからまったく関係ないが、これでは閲覧者はガタッと減るのではないだろうか。

　最近は、メディア関係者に会うたびに、課金モデルのことが話題になる。とくに日経新聞がこの4月からウェブ版を完全有料化してからは、「有料化は成功するのか？」と業界の注目が集まるようになった。日経「電子版」は、朝刊と夕刊の最終版に加え、独自のニュースや解説記 事を配信し、携帯電話でも閲覧可能としたが、月額4000円と値段はかなり高い。それでも、サイト開設1か月で有料の登録会員は6万人を突破しているというから、いずれ軌道に乗る可能性がある。

　アメリカではことごとく失敗している有料化だが、日本では日経と同じく有料化に踏み切る新聞社が多い。たとえば、北日本新聞は、この1月に有料版を立ち上げている。こちらは月額2100円。また、ウェブサイトではないが、デイリースポーツは、紙面を画像データに変換し、パソコンで読めるように有料で提供。産経新聞も「iPad」向けの朝刊最終版を月額1500円としてきた。

　このような試みがどうなるか、いまはまったくわからないが、少なくともあと半年後にはある程度の結果が出るだろう。もし、課金モデルが成り立たないとしたら、マスメディアの崩壊は止まらなくなる。

今夜はサッカーW杯の日本―パラグアイ戦とあって、大きくは報道されていないが、日本の将来にとって深刻なニュースがある。それは、カナダで開催されたG8、G20を終えた菅首相の「総括会見」。ここで、管首相は、次々と言い間違えをしたというニュースだ。
　まずは、「G8」を数回「G7」と発言。さらにインドやインドネシアとの首脳会談に触れるなかで「エマージング・カントリー（新興国）」と言うべきところを「エマージェンシー・カンパニー」と言い放った。これでは、「非常事態の会社」だ。続いては、人名。韓国の李明博（イ・ミョンバク）大統領の名前を「イ・ミョンビャク」、ロシアのメドベージェフ大統領を「メドメージェフ」という有様。これでは、漢字が読めなかった麻生元首相よりひどい。

　どの報道を見ても、首相としての初外交で「相当お疲れだった」ということで終わらせているが、ことはその程度のことだろうか？　いくら疲れていても、ここまでの間違いをおかすだろうか？　酩酊会見でろれつがまわらなかった中川昭一状態だったわけではない。疲れたぐらいで、人間は人名を間違えない。とすれば、はじめからこの人は、G8とG7の違いも知らず、もちろん、英語もわからず、他国の首脳の名前も詳しくは知らなかったことになる。

菅直人首相が誕生してはや3週間が過ぎた。民主党は一時的に支持率を回復させ、管首相は「第三の道」で、「強い経済、強い財政、強い社会保障」を一体化させて「最小不幸社会」をつくると言っている。参議院選挙は、7月11日に決まり、世の中は選挙モードに突入した。
　しかし、これからなにかが変わっていく。日本がよくなっていくという期待感はゼロ。選挙の争点もはっきりしないし、W杯で日本が予選を突破した熱狂が、現在の日本の深刻な危機を覆い隠してしまっている。民主党に限らず、どの政党の公約を見ても、日本がよくなるとは思えず、予想通りこのまま日本はどんどん悪くなっていくに違いない。

　6月17日に民主党の参議院選向けマニフェストが発表されたが、その席で首相自身が「今年度中に消費税の改革案をまとめる」「（税率は自民党案の）10％を参考にしたい」と述べたのには驚いたが、翌日発表の新成長戦略にはもっと驚いた。結局、この程度のことを考えているのかとがっかりし、さらに勘違いや、明らかな間違いがあるので、絶望的になった。
民主党ばかりではない、いまの日本は、政治家からメディアまで、結局、なにをどうすべきか完全に方向を見失っていると言っていいと思う。

　だから、「元気な日本を復活させる」などという空疎なポスターがつくられる。誰が、こんな言葉を信じるだろうか？　それにしても、どの政党も「日本を復活させよう」としているわりには、ほとんど知恵がないのはどうしてなのだろう。「たちあがれ」が政党名になってしまうことに違和感を覚えないとしたら、どうかしている。

有楽町の外国人記者クラブで仲間と食事。その席で、「ニュースでは並んでいると言っていたけど、本当かな？」という話になったので、銀座の「アップルストア」に出かけた。「整理券を配るはずだから、行列なんかできてないんじゃないの？」「いや最低でも10人はいるよ」「そんなに少なくない。70人はいるよ」などと話しつつ着いてみると、なんと100人以上が並んでいた。

　「iPad」の販売は、5月28日朝8時から。私たちが「アップルストア」に着いたのは、27日午後10時半。行列の先頭（一番乗り）は、「26日午後から並んでます。もう30社以上取材を受けましたね」という東京都府中市から来たという青年（19）。「予約済みですが、最初に手にしたかった。今回が一番乗りは初めて。マック歴は1年。iPone歴は3年」とのこと。

2010年5月21日

ロサンゼルスから立入勝義氏が「TEDxTOKYO 2010」に参加するために来日したので、仲間を集めてミーティングをした。今回、立入氏はiPadを持参。さっそく使わせてもらい、即座に譲り受けることになった。

　ウワサどおり、iPadは素晴らしい。

　ただ、電子書籍リーダーという観点から見ると、たいしたことはない。電子ブックよりむしろ電子雑誌の方が向くというのが、私の実感だ。

　　　　　　iPadはこうして使うのがいちばん便利