「ヴィクトワールピサが日本に勇気と希望をもたらしました」「立ち直れニッポン、頑張れニッポン」のアナウンスに、思わず涙が出た。ヴィクトワールピサ鞍上のミルコ・デムーロも「アンビリーバル」と言って涙を流していた。

　これは、日本時間の3月27日午前2時45分、ドバイ・ワールドカップで、ヴィクトワールピサとトランセンドの日本馬2頭がワンツーフィニッシュした瞬間の光景だ。大震災から2週間が経ち、先行きが見えないなかで、初めて目にした心躍るシーンだった。深夜、節電のために暖房を切り、テレビの画面にかじりついていたかいがあった。

　　　　
　Dubai World Cup ( photo / Skysport.com, Newsday com.)　　　

　しかし、翌朝目覚めると、原発はいまだに危機的な状況のなかにある。菅政権は復興に対するなんのビジョンもなく、右往左往を続けている。これで本当に日本は立ち直れるのだろうか？
　今日もまた、大いなる不安のなかで、このブログを更新するが、取り上げるのは、やはり自分が属するメディア業界のことだ。この大震災で、既存のメディア産業は、ほかの日本の産業以上に大きなダメージを受けた。とくに、出版産業の痛手は大きい。

　少なくとも国際空港は日本の表玄関だから、いくら節電とはいえ、照明を落としてはいけないと思う。こういう場所だけは明るくしなければ、人間の心まで暗くなる。

 　なぜ、首都圏に戻ったのか？

　脱出を進めた友人は「まだ早い」と言ったが、総合的に見ると、制御不能だった原発は、ようやくコントロールできる兆しが見えてきたことがひとつ。もうひとつは、菅政権と官邸のドタバタは続いているが、自衛隊や消防などの組織、そして現場の人間たちが、上を無視して動くようになったからだ。

　上のパフォーマンスや思いつきに従っていたら、危機はまだ続いていただろう。日本は、下で本当に働く人々がつくっている国だ。それが動き出した。

　いちはやく東京を脱出したので、その後の私は非難轟々だった。まるで敵前逃亡したかのように言う人間もいた。まだあの時点では、誰もが地震災害に目を奪われ、本当の危機が原発のメルトダウンに移ったことを認識していなかったから、無理もないと思う。「東京脱出？疎開？いったいなにを考えているんだ」という反応ばかりだった。

　しかし、原発への通電が復旧するまでのこの10日間、日本は間違いなく史上最大の危機のなかにあった。

　現在、福島原発の状況は、そのときよりも悪化している。昨日、17日は、自衛隊ヘリによる空からの給水も行われた。しかし、焼け石に水としか思えない。事態はますます予断を許さなくなってきた。

 「できるなら東京を離れたほうがいい」

　そう長年の友人が電話で言ってきたのは、羽田を発つ前日、13日のことだった。この前日の12日夜に、1号機が水素爆発を起こしていた。地震発生からわずか1日あまりで、日本の危機の焦点は地震そのものから原発のメルトダウンに移ったのを、この電話で初めて私は知った。彼はすでに東京を離れていた。

　私には科学的な知識はない。友人もそうだが、彼の知人には原発の専門家や物理学者がいる。彼らの警告を無視はできない。

　また、民主党政府の発表の仕方はおざなりで、事態の説明はしても、上がってきた情報をスピンして伝えているだけ。しかも遅い。私のなかでも、政府への不信感が募っていた。長年マスコミで仕事をしてきたので、そうした発表の裏側でなにが起こっているのかは、だいたいの想像がついた。

　それでも、東京を離れるべきか一晩悩んだ。情報を持っていると思える何人かの親しい人間に電話した。

京大などの入試で、ケータイ投稿事件が発覚し、大騒ぎになっている。この予備校生は、最後の英訳問題を真っ先に投稿していたというので、私には思うことがある。
　メディアは、「入試でケータイ持ち込みを禁止すべき」「監督体制が甘い」などと言っているが、そんなことは些細なこと。カンニングは昔からあり、その方法が変わっただけのことで、ここまで大騒ぎしても仕方がない。それより、本当に論じなければいけないのは、「ヤフー知恵袋」で解答が得られるような試験問題のあり方であり、もっと大きく言えば、大学教育そのもののあり方だ。はたしていまの日本の大学に、ここまでして合格しようとする価値があるのだろうか？

　最近は、都内のコンビニのアルバイト店員はほぼ中国人になった。また、居酒屋、ファミレス、スーパーなどでも、中国人店員の数が圧倒的に多くなっている。もうそんなことは当たり前と思うようになったが、これが、じつは、いまの日本の大学教育の問題に大きく関係している。というのは、彼らはほとんどが中国から日本の大学にやってきた留学生たちだからである。

　私の娘は、ときどき仕事の疲れを癒すため、深夜まで開いているマッサージ店に行く。そこにいるのは、ほぼ、中国人で、聞くとたいていの店員が中国からの留学生だという。娘は中国語が話せるので、そんな留学生の話を私に教えてくれる。

昨夜（3月1日）、高城剛氏の出版記念パーティに妻と出かけた。会場は、六本木ロアビルのクラブ「Vanity Lounge」。招待客300人ほどが詰めかけて盛況だった。

　このパーティの前、高城氏は、前日の妻・沢尻エリカの会見を受けて、ミニ会見を開いた。そこで、注目の離婚問題について語った。その内容は、芸能ニュースが報じているので、ここで書く必要もないと思うのでカット。かつて女性誌で芸能デスクをしていたころなら別だが、いま、私が彼に興味を持っているのは、そんなことではない。彼の生き方そのものと、彼の頭のなかになにがあるのかである。

　ここ数年、彼は定住生活をやめ、日本にはほとんどいないで、世界中を「スーパーノマド」として飛び回っている。それが、21世紀型のクリエーターの生き方だと信じ、それを実行している。

　したがって、今度の本のタイトルも「私の名前は高城　剛。住所不定、職業不明。」（マガジンハウス刊）だ。

  彼がなぜハイパーノマド生活を続けているのか？ その理由を理解している人はほぼいないと思う。また、理解したとしても、それを認めたくないと思っている人がほとんどではなかろうか。

　なぜなら、誰もが自分にはそんなことはけっしてできないと信じ込んでいるからだ。だから、彼を異端扱いする。いつの時代も、社会は保守的であり、その枠組みから飛び出して生きる人間を、できるなら排除しようとする。

　しかし、社会を変革するのは、枠組みの内側にいる人間ではなく、外側にいる人間だけだ。

　その意味で、彼が今回の本のなかに書いたことで、私が共感したのは、次のようなメッセージだった。

この2月から、アップルの「iPhone」「iPad」向けの電子書籍販売がいままでどおりに行かなくなり、日本のコンテンツ提供事業者も出版社も頭を抱えている。なかには、「このままではビジネスにならない」と、Androidに急速にシフトを始めた業者も出てきた。

「iPad」「iPhone」などで電子書籍販売する場合、これまでは二通りの方法があった。一つは、App Store内に「独自ストア」を開きそこで販売する。もう一つは、書籍を単体のアプリとして販売するというもの。このうち、後者の単体アプリをアップルは、排除してく方向に舵を切ったからだ。

　すでに「書籍の単体アプリ申請の差し止めと数量自粛」の要請が、日本の出版社やコンテンツ提供事業者に来ている。さらに、アップルはコンテンツの決済方法を自社の決済に一本化する方針を発表している。これは電子書籍に関しては、最終的にiBook Store以外の販売は認めないということだ。

　そんななか、アップルは2月14日、App Storeにおける雑誌、新聞、ビデオ、音楽、その他のコンテンツ講読モデルを正式に発表した。その詳細をここに記しても仕方ないので、電子雑誌、電子書籍に関する要点のみ書くと、

・シリーズコンテンツ(コミック、雑誌等)の単体アプリは認めない・無料コンテンツ＋本課金の単体アプリも認めない（無料版を出して有料版につなげる戦略はダメ）・単に読むだけの書籍ではないリッチコンテンツなら引き続き単体アプリでも認める（要するに、絵が動いたりするようなePubで表現できないコンテンツは以外はePubにしてiBooks Storeで販売すること）・App Storeでアプリを売るなら外部に誘導するリンクは禁止する。

　というようなことになる。

アメリカの書店チェーン第2位の「ボーダーズ」（Borders Group）が、週明けの14日にも米連邦破産法Chapter11の適用申請を行うという。「ウォールストリート・ジャーナル」などが、いっせいに報じている。ボーダーズの倒産は、昨年の秋からずっと囁かれてきたが、ついに現実になってしまった。

　ボーダーズは、ミシガン大学アナーバー校の学生が1971年に創業した書店で、1992年にKマートに買収された。Kマートは、すでに1984年にワーデン・ブックスを買収していたので、これで2つの書店グループは統合され、名前も「ボーダーズ・ワーデン・グループ」（Borders-Walden Group）となった。その後、この書店チェーンは「ボーダーズ・グループ」として独立し、拡大に拡大を重ねてきた。アメリカでは、1990年代から書店が大型化し、国内はもとより海外まで進出するようになった。しかし、2000年代半ばになると、書籍のデジタル化が進み、いまのアメリカは日本と違って、完全な「電子書籍時代」に入ってしまっている。

  ボーダーズの業績が悪化したのは、このような流れが読めず、拡大路線を続けたからだ。ボーダーズは、国内の書店数を2000年からの6年間で、290店舗から499店舗、国外の書店数を2001年の22店舗から73店舗まで増やしている。ボーダーズは、書籍のオンライン販売にも興味を示さず、オンライン販売に関しては、アマゾンにまかせきりにしてきた。そうすることで、「われわれのやるべきことに集中できるようになる」と、旧来型の大型書店チェーンの拡大・維持を続けてきた。

  しかし、業績の低迷から、2010年6月、「iPad」が発売されて2カ月後、ついに独自の電子書籍リーダー「Kobo」（コボ）を発売して、電子書籍市場に参入した。が、やはり手遅れだった。電子書籍リーダーは「Kindle」の一人勝ちで、すでに市場に隙間はなかった。

  ハワイにいるときは、私は家族とよくボーダーズに行った。1990年代の半ば、ホノルルでは、ワードセンター内に「ボーダーズ･ブックス･ミュージック＆カフェ」がオープンし、私たちはそれまでよく行っていたワイキキの「ワーデン・ブックス」からくら替えしてボーダーズに通った。ここは、当時のホノルルでいちばん大きな書店で、なにより児童書が充実していた。もちろん、ビデオもDVDも大量に置いてあった。

　カハラモールには「バーンズ＆ノーブル」があったが、そちらよりワードセンターのボーダーズによく出かけた。行くと私は、娘と家内が本やビデオを探している間、きまってNYTのベストセラーリストにある本を持ってカフェに行き、コーヒーを飲みながら待った。

  大型書店にカフェが併設され、そこで本を読みながらくつろげる。そんな時代は、もう過去のものになった。

　　ホノルルのワードセンターにある「ボーダーズ」

　ボーダーズの、負債総額は10億ドルを超える見通しで、破産法申請後も営業を続けるというが、約670カ所ある店舗のうち200店舗は閉鎖されるという。約2万人の従業員も数千人規模で削減するという。ボーダーズは、2006年1月期以降、5期連続で純利益が赤字で、結局、一度も業績が回復することはなかった。

  ボーダーズの倒産は、紙の書籍の時代が終わりを告げるということを意味しているのだろうか？

  私は来月、文藝春秋から『出版大崩壊』（文春新書）というタイトルの本を出すことになった。このなかで、ボーダーズの危機についても書いている。この本の主旨は、電子出版時代を迎え、既存のプリントメディア（とくに出版界）がどうなっていくのかということにあるが、自分の体験も踏まえて、かなり突っ込んで現在の状況を描いている。

興味のある方は、ぜひ、読んでいただきたい。

　　　　　　『出版大崩壊 電子書籍の罠』（文春新書 3月18日発売 800円）

相撲の八百長発覚でメディアは大騒ぎしている。連日、新聞、テレビでいろいろな人がコメントしている。取材する側の相撲記者たちも「今回ばかりは真相究明しないとファンが許さない」などと、したり顔でコラムを書いている。しかし、なにをいまさらではなかろうか？

　相撲が八百長を前提にした興業であり、一種のショーであることは、相撲記者なら誰でも知っていたことだ。私も20年前に取材し、この事実を関係者から教えられた。だから、それ以後、何度も「八百長疑惑」が持ち上がり、議論が巻き起こり、裁判になり、死者が出ても驚かなかった。

 　今回の八百長は、前回の野球賭博発覚と違い、当事者である力士が八百長に手を染めていたことが初めてわかったことで、衝撃が大きいという。ばかばかしいにもほどがある。相撲にはもともと「ガチンコ」（真剣勝負）と「注射」（八百長）があり、両者が混在しているから、面白いのである。

「この一番はガチンコか注射か」と予想し、「やっぱり■■は転んだ」と推理が当たるか、当たらないかが、いちばん面白いのである。この予想を立てるためには、前場所、前々場所までさかのぼり、両者がどんな星の売り買いをしたかを読まなければならない。これは、かなり難しいが、本当のファンならこうした楽しみ方をしている。真剣勝負で「■■、がんばれ！」と叫んでいるのは、相撲の表の顔しか知らない人間、子供たちだけだ。

　しかし、世間のムードは違う。中国に抜かれたことに、はっきり悔しいと表明する識者もメディアもほとんどないし、一般の人間の受け止めかたも「やっぱり。仕方ないね」と言った感じだ。さらに、国債の格下げに際しての菅首相の発言ときたら、「こういうことに疎いので」である。これには、信じがたいとういか、正直、あきれてしまった。

　国債格付けとは国の信用を現す指数であり、なにより国債はおカネを借りた証書、借用書である。その借り主である首相が、「疎い」というのは貸し手をバカにしていないか。

　日本の場合、この貸し手というのは、国内の金融機関であり、そこにおカネを預けている国民である。もしかしかしたら、菅首相というのはこの程度の知識もないのだろうか？　

   私はこの映画を、昨年、オーストラリアに向かう飛行機のなかで見て、結局、眠るつもりが眠れなかった。それは、「Facebook」誕生の頃のハーバードとボストンの学生たちの熱気が画面からあふれ出し、当時をまざまざと思い出してしまったからだ。

   映画は、2003年秋、当時ハーバードのソフォモアだった創業者のマーク・ザッカーバーグが、BU（ボストン大学）の恋人エリカから振られるところから始まる。エリカに「あんたは性格がサイテー」と言われて頭にきたマークは、その夜、ブログに彼女の悪口を書きたてる。それでも気持ちが治まらず、ハーバードのサイトに侵入して女子学生の写真を集め、親友のエドアルドといっしょに女子学生の顔の格付けサイト「フェイスマッシュ」を立ち上げた。これが、後の「Facebook」の原型となるわけだが、アメリカの若者なら、このエピソードは誰もが知っている。

　ちょうど同じ時期に娘もアメリカに留学していたため、私もおぼろげに知っていたが、映画で見ると、なるほどこうだったのかと改めて納得した。

 「フェイスマッシュ」はあっという間に広まり、マークは大学側から呼び出しを受け、サイトは閉鎖されてしまう。しかし、彼のアイデアと才能に目をつけた上級生のすすめもあり、マークはハーバード大学の学生専用の女子学生との出会いサイトを立ち上げ、これがやがて「Facebook」に発展していった。当初、アメリカではSNSサイトとしては「Myspace」のほうが先行していたが、やはりハーバードのブランド（harvard.edu）は強い。全米の学生たちの間に瞬く間に広まり、いまでは全世界で5億人のユーザーを獲得するまでになった。

　日本では「Facebook」が広まらないのは、アメリカのように実名でこれを利用する文化がない。日本のネットは匿名が主流だからという意見があるが、そうではない。日本の大学のカルチャーが世界とはまったく異質で、とくにアメリカのようなキャンパスライフが日本の大学にはないからだ。それと、もうひとつは言語が英語だからである。いくら日本語になっていようと、英語ができなければ、「Facebook」のなかでは、本当のソーシャルネットワークは広がらない。

　娘は毎日のように「Facebook」にアクセスして、世界中の友人たちの動向をチェックして、彼らとコミュニケーションを取っている。しかし、私は「Facebook」を今日までやらないできた。その理由は極めて単純。英語が苦手だからだ。英語でコミュニケーションを取るのは、いまでも本当に面倒だし、難しい。

　「Facebook」の根底にあるのは、アメリカの大学で青春を過ごした全世界の若者たちのソーシャルグラフである。これがいま世界のトレンドをつくり、やがて彼らが各国の社会で第一線に立ったとき、世界全体を動かす基盤になっていくだろう。これはすごいことで、このことに気がついている人間は日本では少ない。

　ソ―シャルメディア論が盛んだが、マーケティングなどの面が強調されるだけで、文化的な側面を語る人間が少ない。それは、日本の専門家と称する人々が、一部を除いて、じつはアメリカの大学のカルチャーを知らないからだ。

　「Facebook」は、日本のような辺境文化国から見ると、恐ろしい文化である。それは、大元のソーシャルグラフがハーバードのような超エリート集団から始まっているからだ。これは、彼らが世界をコントロールできる武器になりかねないということを意味している。

なんと店内のコミックや同人誌をその場で電子書籍へ「自炊」できる「自炊の森」という店が、秋葉原でプレオープン。昨年末からネット上で問題視する発言が相次いでいた。そこで、今回は、自炊について著作権法の見地から考えてみたい。

　■自炊の森　http://www.jisuinomori.com/

 「自炊」とは、書籍や雑誌をまるごと裁断機で切断して、スキャナを使ってデジタルデータに変換することを言う。これを個人でやるなら、現行の著作権法には抵触しないが、ビジネスにしてしまえば、明らかに抵触する。

 「自炊の森」のサービスは2通りある。１つは、ユーザーが電子化したい本を持ち込み、その場でスキャンしてデータを持ち帰るサービス、いわゆる「持ち込み自炊サービス」。もう１つは、店内のコミックや同人誌をその場でスキャンしてデータを持ち帰るサービス、「在庫本自炊サービス」である。

　最初のサービスは、あくまで個人による複製なので問題はないと思われるが、「在庫本自炊サービス」の方は、自分が所有している本ではないため、これがOKなら、ユーザーはいくらでも好きな本を電子化できてしまう。そうなると、著作権法が認めている個人複製の範囲を逸脱する。ネットで問題視されたのはこの点だ。

2011年の新年はオーストラリアのケアンズで迎えた。クイーンズランド州では、年末から異常気象に見舞われ、記録的な大雨による洪水の被害が続出。ニュースも連日このことばかりで、最悪の新年だった。幸いケアンズは被害は少なかったが、なにしろ元旦も2日もスコール続き。仕方がないので、ケアンズ一のショッピングモール「Cairns Central」内にある書店「QBDThe Books」にぶらりと行ってみた。

　行ってみて驚いた。クリアランスセールと銘打って、ハードカバーが叩き売り状態になっていた。欧米圏は本の値段が高い。とくにハードカバーは30ドル近くする。それが3冊で15ドル。これは、かなりの買い得だった。電子書籍だとハードもソフトもないので10ドル以下だが、それより安いのだ。新刊のハードカバーも値引き販売されていたから、やはり電子書籍化の影響で、ハードカバーが売れなくなってきたのではないだろうか？結局、今後さらに電子書籍化が進めば、ハードカバーは姿を消してしまうかもしれない。ちなみに「QBD」は大型書店チェーンでオースラリア中に24店舗ある。

水嶋ヒロ（26）は自身の名前を伏せて応募しており、ポプラ社側も受賞が決まるまでは、応募者である齋藤智が水嶋ヒロだと知らなかった。ちなみに応募名の齋藤智は本名の齋藤智裕から取ったもの――というストリーを本当だと思っている人間はどれほどいるだろうか？

  第5回ポプラ小説大賞受賞の水嶋ヒロの処女小説「KAGEROU」が飛ぶように売れているという報道が続いている。なんと予約注文は43万部！ 発売2日目には25万部増刷されて発行部数が68万部に到達したという。

  もし、これが事実なら、今回の販売戦略は画期的である。というのは、作品がクズほど売れるということを見事に実証したからだ。普通は「いい本」「いい作品」が売れる。文学的価値は別にして、売れる作品にはそれなりの理由がある。しかし、今回に限って、その理由は「作品が箸にも棒にもかからないほどひどい」ということに尽きるからだ。

  アマゾンのレビューは５段階で作品を評価しているが、星１つという厳しい評価が圧倒的多数を占めている。どのレビューも、はっきり言ってボロクソだ。

　ということは、購入者は「どれだけひどいか確かめたくて本を買った」ということなのだろう。そうしてレビューを書いて再確認したということだ。

  それにしても、今回の受賞が出来レースなのは、ほぼ誰もがわかっていた。また、作品自体も文学などと呼ぶにはおこがましいクズ小説だと、初めからネタばれしていた。それを報道するマスコミもバカバカしいと思っていた。それでも、この結果ということは、やはりすごいと言うしかない。

  これまで話題づくりのために、既成の文学賞でもある程度の出来レースはあった。しかし、賞としての価値を保つためにそれなりの作品が選ばれてきたが、今回ばかりは、クズのまま出版してしまった。文学とか活字文化を考えたら慎むことをやってしまった。

  しかも、この本は「書店責任販売制」を採用した。これは、売れ残れば仕入れ値と同額で返品できる通常の委託販売とは違い、書店のマージンは増えるが返品はできない。書店にとっては、予約した冊数が必ず入荷されるという利点があっても、売れ残れば大きな損失を抱えるリスクもある。

  まさに、話題をつくって売ったほうの作戦勝ちである。

  というわけで、今後はどれだけ売れ残るかが注目だが、早くもネットオークションでは大きく値崩れしている。ヤフオクではすでに200以上出品されていて、“バナナの叩き売り”状態になっている。価格も500円以下に突入している。話題に便乗して買ったが、期待通りの「クズ」だったから、早く売り逃げしてしまいたいということなのだろう。

内部告発サイト「ウィキリークス」（Wikileaks）関連のニュースが続いている。漏洩情報の紹介記事が一段落したら、ウィキリークス支持派と反ウィキリークス派の「サイバー戦争」をメディアは面白おかしく伝えている。しかし、考えてみれば、ウィキリークスはこれまでたいした情報を流していない。ほぼ全部、アメリカの外交公電だ。いかにも重要な情報に見せかけて、出てくるのはインテリジェンスとは言えないレベルの、ただのインフォメーションではないだろうか？

　じつは、このウィキリークスの正体を暴く暴露本が、ドイツで出版される模様だ。本の内容が楽しみだが、ウィキリークス内部でも、情報の操作が行われているのは間違いないと思える。

　　『Inside Wikileaks』は予約受付中

　ウィキリークスの情報リークは、今回で2回目。最初は7月末。その時は約9万ページの戦闘ログ（記録）だったが、今回はそれを上回って、なんと約40万ページが、ウィキリークスのサイトに上げられた。
　日本関係を見ると、
・韓国当局者が駐韓米大使に対し、北朝鮮の金正日総書記の死後２、３年で体制が崩壊すると伝えた
・中国の２高官が韓国外交通商省第２次官だった千英宇氏（現大統領外交安保首席秘書官）に対し、「朝鮮半島は韓国のコントロールで統一されるべきだ」との見解を示していた
・中国の何亜非外務次官が北京の米大使館当局者に対し、日本を国連安全保障理事会の常任理事国とすることへの反対を伝えた
　などだが、これのいったいどこが機密なのだろうか。この程度の話なら、国際情勢のウッチングレベルではないだろうか。

11月29日、シャープがついに電子書籍用タブレット型端末「GARAPAGOS」（ガラパゴス）の2機種を12月10日に発売すると発表し、都内で記者会見が開かれた。この会見には、芥川賞作家の平野啓一郎氏が出席し、初の恋愛小説となる「かたちだけの愛」（中央公論新社、1470円）をガラパゴス向け新刊と紙の本と同時発売することを明らかにし、電子書籍に関してメディアの質問を受けた。まさに、「電子書籍元年」の掉尾を飾るにふさわしい光景だったが、はたしてこれで日本の電子書籍市場は本当に立ち上がっていくのだろうか？

       左の10.8型が5万4800円で右の5.5型が3万9800円

  すでにNTTドコモのタブレット型端末「ギャラクシータブ」は 26日に発売され、この後はNECビッグローブのタブレット型「スマーティア」が12月6日に発売される。さらに、ソニーが電子書籍専用端末「ソニーリーダー」をシャープと同じ10日に発売することになっているので、これで、日本の電子書籍端末はほぼ出揃ったことになる。

   これを受け、大手メディアは「国内市場が動き出す」「競争が激しくなる」などと書いているが、本当にそんなことが起こるのだろうか？